カードローン利用前に受ける必要がある審査には、金融業者ごとで難易度に若干の違いがあります。
審査に通りやすい業者選びを実践したり、希望額を50万円から30万円に減らすなど申込前にできるさまざまなポイントを押さえたりすることで、審査に通りやすくできます。
ここでは、カードローンの審査に落ちる理由と審査の詳細を解説するとともに、「再審査に通るためのポイント」について見ていきましょう。

カードローン審査に落ちる理由は大きく分けて3つ

契約前に行われる審査は金融業者によってその基準が異なります。もしも審査に落ちてしまった場合、その原因は以下の3つの点のいずれかにあるでしょう。

それぞれの項目については、次項でさらに詳しく解説していきます。
項目をセルフチェックした上で何らかの問題点が見つかったら、まずはその問題点の解消に努めてください。そうすることで、次回以降の審査にも良い影響を与え、必然的に審査に通る確率をアップできます。

【1】利用者の属性

審査を行う会社では、利用者の属性をスコアリング（スコアリングシステム、オートスコアリングともいう）から判断しており、これが審査の合否に少なからず影響を及ぼしています。

スコアリングには、申込者の信用度を数値化することによって審査の公平性だけでなく、効率化やスピードアップの面でもメリットがあります。
このシステムを仮審査や本審査といった全ての審査に採用する金融業者は増加の一途をたどっており、今や当たり前のシステムともいえるでしょう。

スコアリングのさらに詳しい内容と注意点などについては、別記事「カードローン審査の「スコアリング」では何を見られているのか」にまとめました。あわせてご覧ください。

【2】信用情報

信用情報とは、ローンやクレジットなど金融商品の申し込み、契約、支払い状況など個人情報のことを指します。
ほぼ全てともいえるほど多くの金融業者が、何らかの信用情報機関に加盟しており、機関を通じてそれらの情報を各社で共有しています。
現在、日本国内で活動している主な信用情報機関は、以下の3つです。

これら3つの信用情報機関は、全てをまとめた「CRIN」という総称でも呼ばれています。
信用情報は、それぞれの項目ごとで保存期間があらかじめ設定されています。例えば申込情報であれば6ヶ月間、契約・支払い状況については数年～10年間程度という形で、一定期間にわたって保存共有されています。

これらの信用情報はあくまでも個人情報であり、加盟する金融業者だけでなくその信用情報本人への開示も認められています。

【3】社内情報

消費者金融や信販会社は、自社だけでなく他社の金融商品における保証会社を務めているケースが多くあります。
例えば、三井住友銀行カードローンでは同グループのプロミス（SMBCコンシューマーファイナンス株式会社）を、みずほ銀行カードローンでは株式会社オリエントコーポレーション（オリコ）を、それぞれの保証会社に設定しているという具合です。

こういった委託は、主に銀行や信用金庫などの金融機関が行っているケースが多いです。したがって銀行系のカードローンを利用する際には、この点で一層の注意が欠かせません。

【1.2.3】それぞれの基本的な概要を読んでいただいた上で、今度はそれぞれの項目の注意点と審査に落ちる具体的な理由、その対策について見ていきましょう。

「利用者の属性」でカードローン審査に落ちた場合の対策

上の項目で解説した3つの理由のうちの一つ、利用者の属性が原因で落ちる理由としては、非正規雇用で働いていたり収入が安定していなかったり、あるいは社会的な信用度が足りていないケースが考えられます。
こういった理由でカードローンの審査に落ちた場合、以下の対策を実践することで現状を改善できるでしょう。

考えられる落ちた理由	対策
雇用形態がパート・アルバイト	可能であれば「派遣社員」か「正社員」を目指す
年収が低い	副業などで収入を上げることを目指す
勤続年数が短い	時間はかかるが最低でも勤続1年以上を目指す
借入件数・借入金額が多い	借入件数を1つにまとめ、借入金額を減らす
健康保険に未加入	国民健康保険→社会保険→共済保険 の順で高評価とされる

これらの理由のうち勤続年数の短さや雇用形態については、実践してもすぐに結果が得られなかったり時間がかかったりするものです。優先順位としては後回しにしても構いません。

健康保険への未加入や借入件数・借入金額の多さは、おまとめローンの活用や各種社会保険への加入などですぐに実践できます。
あるいは、申込時の申請内容を改めることでも審査の通過率を高められます。

希望するカードローンの上限額を50万円から30万円や10万円に減額するだけでも、審査に落ちる確率を下げられます。
このようにご自身の状況や条件にあわせて、比較的すぐにできる方法から順序立てて実践することで、状況の改善を図れるでしょう。

大手消費者金融の中には、サービスの一環として「借入診断」なるものを提供しているところがあります。これを利用することで、申し込む前の段階で審査に通るかどうかチェックできるので、ものは試しで一度チャレンジしてみてはいかがでしょうか。

利用者の属性の対策をある程度実行した上で再審査を受けるのであれば、比較的審査難易度が緩めな大手消費者金融の利用がおすすめです。中でも、審査通過率が安定して高いことでも知られるプロミスなら、わずかな対策でも審査の通過が見込めます。

プロミスの基本情報や審査について知りたい人は、別記事「プロミスの審査から融資までの流れを徹底解説！」を借入診断前に一度ご覧ください。

「信用情報」でカードローン審査に落ちた場合の対策

信用情報が原因で審査に落ちる理由としては、短期間で複数のカードローンに申し込んでいたり過去に金融事故を起こした経験があったりなど、信用情報が著しく傷ついているケースが考えられます。

そのような理由でカードローンの審査に落ちた場合、以下の対策を実践することで現状を改善できるでしょう。

考えられる落ちた理由	対策
短期間に複数社に申し込んだ 「申し込みブラック」	数ヶ月程度期間を空けてから申し込む
滞納をしたことがある	6ヶ月以上返済実績を積む
強制解約されたことがある 「ブラックリスト」	5年以上期間を空けてから申し込む
今まで一度もローンやクレジットを利用した事がない「スーパーホワイト」	返済実績を作る
債務整理をした人	数年～10年程度の期間を空けてから申し込む

ご覧のように、信用情報に傷がついていることが理由で審査に落ちている場合、その改善にはある程度の「時間」が必要であることが分かります。

特に、過去に債務整理や自己破産したことで金融事故を起こしている人や、そこからブラックリスト入りしている人は、数年単位と長期にわたる空白期間が必須です。
1ヶ月以内など短期間で複数社に申し込んだ人も、最低でも1ヶ月以上は時間を空けてから再度申し込むようにしましょう。

このほか、意外な審査落ちの理由が、「スーパーホワイト」でしょう。一見すると、過去に一切ローンなどを利用した経験がなく、安全な人のように思えるスーパーホワイト状態の人も、金融業者から見れば「訳ありの人なのでは？」と見られがちなのです。

これを改善するためにも、例えば10万円以上のスマホを割賦契約で購入し、支払いを続けるなどある程度の返済実績を作り、対策を行ってください。

「社内情報」でカードローン審査に落ちた場合の対策

社内情報が原因で審査に落ちる理由としては、過去にグループ会社で滞納したり、強制退会など処分を受けたりしたことがあるケースが考えられます。

過去にプロミスで強制退会させられるほどの悪質な行為をした人が、それから10年以上経過しているにもかかわらず、三井住友銀行カードローンで利用を拒否されてしまうケースも。

このように、保証会社は審査業務を担っている関係から、信用情報機関の情報とは別に自社内やグループ会社内で共有している情報をもとに、審査の可否を下していることがあります。

今回利用するカードローンの会社が初めての利用であっても、以前グループ会社で悪質な行為をしたことが社内情報として共有された結果、審査に落ちる原因となってしまうのです。

対策は「今まで関わっていない金融業者」を選ぶこと

この原因に対する明確な対策は、とにかくグループ会社内を含め、今まで関わっていない金融業者を選ぶことです。利用する予定の会社だけでなく、その会社のグループ会社にも目を配りましょう。

万が一、グループ内に過去に処分を受けた経験がある会社があれば、申し込む予定の金融業者が初めての利用であっても避けるべきです。

「どの会社とどの会社が同じグループなのか分からない」という人は、別記事「銀行カードローン保証会社の一覧表｜大手をはじめ全国・地域別に紹介」で詳しく解説しているので、参考にどうぞ。

まとめ｜カードローンの審査に落ちたときこそ「期間を空ける」

カードローン全体の共通点として、消費者金融や信販系のものと比べると銀行カードローンは、総じて審査が厳しく行われています。

同じ消費者金融であったとしても、大手と比べ中小のほうが審査難易度は低いといわれています。中には、信用情報がネガティブな状態であっても審査OKで融資してくれる業者もあり、これに該当する人は中小消費者金融がおすすめです。

一番大切なことは「たとえ審査に落ちてしまっても、そこからすぐに複数社に同時に申し込まないこと」です。焦りもあるかもしれませんが、それでもある程度期間を空けてから再度申し込んでください。

審査に落ちてしまったからといって慌てず、今回紹介したポイントを重点に一つ一つ的確な対策を行い、状況の改善に努めましょう！

※記載されている内容は2023年4月現在のものです。