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お金のない新婚生活を打開する方法|不安は「共通の通帳」で払拭する

更新日:

公開日:2018.10.2

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「新婚早々にお金がない」
「結婚したいけどお金の不安が拭えない」

このように、結婚したばかりはお金がかかることも多くあります。はたまた、お金がない上で結婚を考えている人もいらっしゃることでしょう。

ここでは新婚でお金がない人のための情報をお伝えしています。お金がない原因や対策を知ることで困難を乗り切れることもありますので、ぜひ参考にしてください。

この記事はこんな人にオススメ!

  • 新婚でお金がなく原因と対策を知りたい人
  • 新婚はどのような費用がかかるのか知りたい人

これから始まる新婚生活にかかる費用を知る

「草食系」といった言葉に代表されるように、さまざまな理由から結婚というつながりを求めない若者が急増する中、それでも新婚生活や大切な方との新たなスタートを求め結婚という選択肢を選ぶ方は少なくありません。

そんな大切な方との新婚生活ですが、当然ながら独身として生活していた頃と比べ、いろいろな名目で出費がかさむのも当然のことです。

例えば、新婚生活でかかる代表的な費用の例としては

  • 家賃や住宅ローンなどの住居費
  • 食費
  • 家の中を彩り快適にする家具・インテリア・電化製品の購入費)

といったもので、ほぼ全ての新婚生活に欠かせないものといえるでしょう。

では、実際にこれらの代表的な費用について、それぞれの事例ごとに新婚生活をスタートさせた段階でどの程度の額が必要になるのでしょうか?その具体的な平均値を把握しておくことで、これから始まる新婚生活をよりすてきなものへと導けます。

住居費

新婚生活をスタートさせたばかりでかかる費用をご心配される方のほぼ大半のケースは持ち家ではなく、賃貸住宅を新居として活用されると思われます。この場合、当然ながらその賃貸住宅を借り受けるのにさまざまな名目で費用が発生します。

毎月の利用料となる家賃をはじめ、東日本で一般的な敷金・礼金(西日本では保証金)といった費用がこの住居費に該当します。

家賃であれば、首都圏や都市部など住宅が少なく地価が高い地域や、物件の供給数が少ない地域ほど高くなり、反対に郊外や地方部、地価が安い地域や賃貸ニーズが少ない地域ほど安くなります。

新婚生活で賃貸物件をお探しのカップルの方が選ぶ平均的な間取りは、1DK~2LDK程度の広さが一般的です。
例えば、この間取りの物件を都市部と地方部それぞれのエリアで借りる場合、家賃は都市部で10~15万円程度必要となります。一方で地方部の場合では6~10万円程度となっており、都市部の方が地方部よりも5割前後高い費用が必要です。

同様に、入居時に必要な敷金・礼金については、同様の間取りの物件で都市部では25~40万円程度必要になる一方で、地方部では15~20万円程度と、こちらは6割から2倍程度の開きが見られます。

食費

家庭ごとの嗜好(しこう)や考え方によって大きく違いを見せるのが、食費です。外食が中心という新婚の方であれば食費も多額となる一方、2人分を毎日自炊しているという家庭ほど、節約し食費も安くなる傾向にあります。

ここでは、主に自宅で自炊している新婚夫婦のケースを例に、さまざまな調査結果から算出した食費の詳細を見ていきましょう。

まず、夫と妻の2人暮らしで新婚生活をスタートさせた際にかかる平均的な食費については

  • 朝食 600円
  • 昼食 1,200円
  • 夕食 1,800円

という額になります。

新婚夫婦の1日当たりにかかる食費は3,600円となり、2人で過ごす機会が多く外出を通じた外食となりがちな日曜日分を除く25日当たりで見てみると、「3,600円×25日分=9万円」という金額がご自宅での食費になります。

ここに、1ヶ月30日とし25日から除いた外食分にかかる食費として、1日当たり2人分で5,000円程度の出費とすると5,000円×5日分=2万5,000円となり、一般的な新婚家庭における食費の平均総額は、およそ11万5,000円となります。

当然ながら、この額はあくまでも平均的な相場です。地域によって食材の費用など物価で違いがあるほか、選ぶ外食の内容や食べる量などによっても違いが見られますので、全てのケースに一概には当てはめられませんが、それでも住居費と比べ比較的節約しやすい費用といえます。

実際に、住居費は一定にキープしつつ、食費を自炊のみにしたり品数を減らしたり安価な素材のみにしたりなど、さまざまな方法で切り詰めて安く抑えているという新婚家庭も、地域や年代を問わず多く見られます。

家具・インテリア・電化製品

夫婦が新たに生活する新居に移る際、そこで生活するために必要となる家具やインテリア、電化製品などをそろえる際には、ある程度まとまった費用を用意しなくてはいけません。

例えば、夫婦のいずれかが独身時代に使っていたものをそのまま流用することでも、ある程度費用を節約できます。それでも、1人ではなく2人で生活するからこそ、流用ではなく新調した方がいいというケースも必ず発生するでしょう。

また、食費と違い家具や電化製品は比較的高額となりやすいことから、事前に必要なものだけを選んでおくなど計画性を持つことが大切です。

これをおろそかにすると、本来必要なかったものをその場の勢いで購入したり、高額な物を購入してしまったりなどの失敗も考えられます。食費と同様に節約しやすい部分だからこそ、計画性を持った選び方が大切です。

新婚生活における必需品の平均購入額を調査したデータによると、家具やインテリア、電化製品の購入にかかる費用の平均額はおよそ56万3,000円と算出されています。この額についても実際に購入する品物の質や、購入する場所や地域によっても違いがあるので、あくまでも参考程度にご確認ください。

新婚生活のひと月の生活費平均は?

各家庭によっても違いはありますが、一般的な新婚家庭の1ヶ月の生活費の平均相場は、およそ21万円程度といわれています。

夫婦が共働きであれば十分にまかなえる額ですし、ご主人だけが働いている家庭でもなんとかクリアできる程度の価格ともいえます。ですが、この額はあくまでも平均的な額です。共通の趣味を楽しんだり新婚旅行や毎年旅行に出かけたりなど、快適な生活を送るためには、それを満たすだけの収入が欠かせません。

また、不測の事態や予想外のアクシデントを通じて収入が一時的に途絶えてしまったり高額な治療費が必要となったりするケースもあるでしょう。このようなケースを想定した上で、日頃から十分な蓄えを行い、日頃から収入を確保することを狙っていきましょう。

新婚家庭で考えられる主な生活費は、以下が一般的です。

  • 食品費
  • 光熱費(電気・ガス・水道代)
  • 通信費(携帯電話料金・インターネット回線料など)
  • 保険料(生命保険・自動車保険など)
  • 各種交際費

これ以外にも、旅行や急な冠婚葬祭費なども臨時費用として想定しておく必要があります。

月収20万では新婚生活は厳しいのか

20~30代の年収平均が300万円以下といわれる時代において、月収20万円というケースは決して珍しいものではありません。それでは、月収20万円で新婚生活を送ることは本当に困難なのでしょうか?

ここでは実際に月収20万円という収入の中で、あえて新婚生活へと舵を切ったさまざまな方から寄せられた口コミを通じて、その真相を見ていきましょう。

 

食費は日頃から切り詰めているのですが、どうしても夫婦で止められないお酒は毎日飲んでいます。おまけに週末は居酒屋に2人して出掛け、1会計1万円は当たり前。
ただ、趣味がお互いにお酒だけなので、それ以外の部分では特に出費がなく、1ヶ月20万円を少し超える程度でなんとかやりくりできています。(Fさん/34歳)

 

主人と旅行という共通の趣味を通じて結婚した私。新婚生活は決して華やかでもぜいたくができるわけでもないですが、3ヶ月に1回のペースで国内旅行を2人で楽しめています。
その旅行を想定して、旅行をしない月に極力節約して貯めているので、旅行へ行く月だけ旅費10万円プラスの30万円ほどですが、それ以外の月はなんとか月20万円以内でやりくりしてますが、やはり旅行を楽しむとなると毎月20万円程度ではちょっと無理で、やはり最低でも25万円程度は必要ですね。(Kさん/29歳)

 

結婚するまではお互いに実家暮らしで生活感が全くなく、最初は本当に苦労しました。ただ、収入がそれほど高くないので2人して節約しよう!と意気込み、今は食費を中心に健康的に切り詰めてます。
食事を抜いたり減らすのではなく、日持ちのする料理を作ってそれを数日にまたいで食べたり、夜ご飯にあえて残り物が出るように作った上で、次の日の昼食用にお弁当を用意したりなど。結果、食費は2人で月3万円。家賃も安いところに移ったりしましたが、そんな生活のおかげもあってか、月収20万円程度と決して多くないのですが毎月5万円ほど貯蓄しつつ、月15万円以内でまかなえてます。(Oさん/27歳)

世帯月収が20万円前後という新婚家庭の方々から寄せられた口コミをご紹介しました。
いずれも決して裕福であるわけでも過度なぜいたくをされているというわけでもありません。
それでも、何かを我慢してつらい生活を送っているというわけではなく、例えば趣味のお酒を最低限のペースで楽しまれています。ただし、旅行など趣味によっては月収20万円ではどうしても無理という家庭からの意見も見られました。

また、節約しやすい食費でやりくりしつつも、食事の量や質を落とすことなく健康的に工面しているという家庭もあります。こうした意見だけを見てみても、月収20万円だからといって必ずしも結婚ができないというわけではなく、生活の質や趣味の選び方によっては十分にまかなえることがうかがえます。

新婚夫婦の貯蓄額の平均とは

堅実な家庭では、新婚早々から毎月の出費を抑えつつ将来に備えて貯蓄を実践しているというところも少なくありません。貯蓄については共働きであるかどうかなどさまざまな条件によっても、その難易度や具体的に貯められる額にも違いがあります。

とある調査では、20代から30代前半までの新婚夫婦で100~150万円程度の貯蓄をしているという家庭が最も多いそうです。

夫婦が共に働き収入を2人分得られる家庭と比べ、専業主婦を選択した新婚の場合、その世帯の平均月収は23万円程度にとどまり、上でご紹介した新婚家庭の生活費の平均額20万円と比較すると、毎月3万円程度しか残らないという結果になります。

こうした点を考慮すると、貯蓄できる機会といえば、大幅に節約できた月かボーナスなど臨時収入が発生したときくらいとなります。このことからも、20~30代前半の新婚家庭の貯蓄額がどうしても少ないという事実も納得せざるを得ません。

新婚なのにお金がない原因を掘り下げよう

平均的な新婚夫婦の生活費である20万円を超える月収にもかかわらず、お金がないという新婚家庭は決して珍しくありません。なぜ、お金がないという状況に陥るのでしょうか。

その大きな理由といわれているのが毎月の「外食費」と「保険料」の2つです。この2つの費用がなぜ、十分な収入をも減らすほどの影響を持つのか、その理由について詳しく確認するとともに、その対策についてもチェックしていきましょう。

新婚にありがちな「外食費事情」

新婚世帯の毎月の収入を目減りさせる大きな要因となっているのが、外食費です。その理由として、新婚世帯の多くが新婚生活をスタートさせた直後から食事を外食に頼る傾向にあるためです。

新婚当初は、お互いに新しい環境に慣れ親しんでいません。食事を作るタイミングや献立に関する夫婦間のルールがないことから、それらを考慮せずに完了できる外食や出前といった方法に頼りがちです。食費は外食によって高額になる上、その便利さからなかなか抜け出せないという世帯もあります。

また、外食費が高額になってしまうもう一つの原因が「子どもがいない環境」にあります。一見すると子どもがいる家庭のほうが子どもの食費分だけ費用がさらにかさむと思われがちですが、実は小さな子どもがいる家庭ほど子どもの食事を外食ではなく自炊で済ませようと試みる傾向にあります。

結果として、外食よりも費用が節約しやすい自炊によって食費を抑えられます。「子どもがいないから食費はかからない」という安易な思い込みはNGです。

どうしても外食中心の生活から抜け出せなく、それでも食費を節約したいと思っている方は、その打開策として家計簿を付けたり家計簿が付けられるアプリの活用をしたりすることをお勧めします。ご自身の家庭で外食費に毎月どの程度の出費をしているのかを明確にすることで、出費の管理が簡単にできます。

お金がない新婚は注意しよう!保険料について

家計における最も大きな出費となりやすいのが、もしもの際に備えて加入する各種保険料です。保険料は、加入する保険の数や内容によって料金が変化しますが、特に新婚世帯のような、若い世代が中心の家庭に占める保険料の割合は意外に多くなりがちです。

生命保険や医療保険についてはその若さから、高齢者が加入する場合と比べ保険料も安くなります。逆に自動車保険などは加入年数が少ないほど保険料も高くなり、結果として家計への負担も大きくなります。

また、生命保険には毎月の保険料が将来一定額返還される「積み立てタイプ」と支払った保険料が全額戻ってこない「掛け捨てタイプ」の2種類があります。実は、このタイプによっても保険料は大きく違います。

将来変換される積み立てタイプの方が掛け捨てよりも保険料が高く設定されているので「将来戻ってくるのなら」といった安易な判断から積み立てタイプを選ぶと、毎月の保険料の支払いだけで四苦八苦するかもしれません。

この対策として、ご自身の収入状況に合わせて加入する保険の数や条件と支払い方法についても改めて精査し、必要に応じた解約や条件を変更した上での再加入をお勧めします。

新婚時に避けておきたい出費

新婚を迎えたばかりの時期は、気持ち的にもやや開放的になっており、これが理由となって本来ならしないような出費をしてしまったという話もよく耳にします。

昔と比べると、いわゆる派手婚など多額の費用をかけた結婚式を行わず、節約中心の地味婚や結婚式自体を行わず婚姻届の提出だけにとどめるカップルが急増しています。

こうした結婚式自体にかかる費用もできれば節約しておきたい出費です。結婚式といえば、小規模のものでも30~50万円程度かかり、大規模の物だと100~300万円までと非常に高額となります。

見栄を張って無理にこれだけの出費をしてしまうと、後で後悔してしまうケースも多いでしょう。新婚生活中の余計な出費を防ぐためにも、結婚当初から家計簿をつけたり、給与から天引きする形で貯蓄に回したりといった方法が大変有効です。

また、2人の新居となるマイホームを賃貸ではなくあえて購入するのはとてもおめでたいことですが、この住宅の購入費もまた、新婚時にはできるだけ避けておきたい出費の一つです。

高額な住宅を購入するということは、その分だけ住宅ローンなど多額の出費や長期間にわたる出費が必要となるため、当然負担も増します。現在の収入状況に合致している選択かどうか、あらかじめ十分注意してください。

新婚旅行に行く場合は慎重に旅先を選ぼう

一生に一度しかない思い出が作れる機会であるからこそ、結婚して初めての新婚旅行だけは費用を気にせず実行するというカップルが数多くいらっしゃいます。

中でも、新婚旅行といえば海外といっても過言ではないほど海外旅行が既に定着しています。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018-北海道」の資料によると、新婚旅行をしたカップルの67%が海外へ足を運んでいます。

新婚ならではの思い出づくりの場としても最適な新婚旅行ですが、例えば結婚式の披露宴や新居として住むマイホームの費用といった形でさまざまな出費がかさむ中、別途旅行費用を捻出することは本当に可能なのでしょうか?

それでも新婚旅行という選択肢を選びたいのであれば、旅行先となる旅先選びにも慎重さが求められるのです。選ぶ旅先によっては、その後の新婚生活の質を大きく左右する可能性も否めません。そのため、実際に新婚旅行を検討しているカップルほど、以下でご紹介する情報を、節約を前提としたこれからの旅先選びの指針としてご活用ください。

芸能人や著名人も御用達!ハワイで新婚旅行!

旅行先に関するとある調査によると、日本から海外へと旅立たれる人気の新婚旅行先として不動の第1位を獲得しているのが、皆さんご存じのハワイです。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018-北海道」によると、新婚旅行をしたカップルの36%がハワイに行っています。

芸能人や著名人もこよなく愛するハワイが、なぜここまで多くの日本人の心を捉えて放さないのか?その理由は、きれいな海はもちろんのこと、ゆったりと流れる時間や、海外でありながら比較的治安が良いところでしょう。

例えば、新婚旅行先として選んだカップルのお二人が滞在するのに必要な旅費として、ハワイは同じく人気の旅行先の一つヨーロッパと比べ4割ほど安い「平均30万円ほどの旅費」で抑えられます。

また、新婚旅行ほどお土産を大量購入する機会が多いため、魅力的なお土産をたくさん買うことができるハワイは、総合的な満足度を兼ね備えた新婚旅行先としてイチオシの選択肢といえます。

ただし、あまりにも魅力的な観光施設やお土産の多さから、滞在中にお金を使いやすい傾向も強い場所なので、旅行中は計画的なお金の使い方が求められる点にご注意ください。

ヨーロッパを巡るすてきな新婚旅行!

自然が美しい観光地から近未来的な観光地まで、ありとあらゆる観光資源を豊富に備えるヨーロッパは、今も昔も日本人が最も多く訪れる旅先として人気です。新婚旅行先としても人気で、中でもイタリアやフランスなど中世の魅力を色濃く残す国々は、若い世代のカップルがぜひ訪れたい旅行先として選ばれるほどです。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2018-北海道」によると、8.8%に上るカップルが実際にこのエリアを選んでいることからも、その人気ぶりがうかがえます。

そんな魅力あふれるヨーロッパですが、その魅力とは裏腹に、治安面でやや不安が残る一面があります。夜間は原則として外出を控える必要がある他、人気のフランスは日本で紹介されるほどの治安の良さは保たれていません。特に、アジア系人種に対する差別的行動や言動が目立つ傾向にあるため、注意が必要です。

反面、新婚旅行先としてはあまり人気の高くない北欧諸国やイギリスといった国々は、観光資源が乏しい一方で治安面では安定しているので、これらの条件を元に旅行先を選ぶ方法もあります。

また、こちらもハワイと同様、観光資源の多さや土産物の魅力、高級なホテルの多さなどから滞在中の費用が高額になりやすいので、魅力的だからといって無駄遣いしてしまわないよう注意が必要な旅行先です。

改めて日本の良さを知る!国内新婚旅行!

バブル期と比べ、新婚旅行にかける費用の割合は年々減少しており、こうしたニーズの反映を受ける形で「新婚旅行先に国内をあえて選ぶ」というニーズが高まりを受けています。今や国内旅行は新婚旅行の主流の一つと言っても過言ではありません。

中でも、常夏の異国情緒が感じられる沖縄や観光資源が豊富な北海道は根強い人気を獲得しており、夏は沖縄、それ以外の季節は北海道といった形で、季節に応じた使い分けが行われている点も特徴です。

国内が新婚旅行先として選ばれる理由は意外に多く

  • 日本語が通じる
  • 宿泊費を含めた旅費が安く済む
  • 抜群の治安の良さ
  • 新婚旅行を通じて日本の魅力を再発見できる

といった点を挙げるカップルが特に多く、こうした魅力からも国内旅行は決して海外旅行に引けを取らないだけの魅力を持った選択肢であることがうかがえます。

また、海外旅行が主流であったバブル期以前と比べ、国内を新婚旅行として選ぶことへの偏見めいた見方がなくなっている点も、国内回帰の大きな理由の一つといわれています。

新婚のための貯蓄方法

結婚後の思い出づくりの場として新婚旅行を検討していたり、将来子どもを持とうと想定している方ほど、計画に基づいた貯蓄や将来設計が欠かせません。こうした点を不安として、結婚をちゅうちょしているという方も多いのではないでしょうか?

それでは、わずかな収入だけでも貯蓄は本当に実践できるのでしょうか。新婚家庭で毎月少額しか貯蓄に回せない方でも比較的簡単に実践できる貯蓄方法とコツについて、いくつかお勧めのものをご紹介しましょう。

新婚時に2人の共通の通帳を作る

結婚というめでたい門出を受け、自分たちが働いた分の収入とは別に、結婚式の際のご祝儀やご両親などからの支援を想定して将来設計を立てているというカップルの方は少なくありません。

一方、支援してくれるご両親の中には、挙式や披露宴の費用、あるいは当面の生活費や生活必需品の購入代金に対しては援助してくれる一方で、新婚旅行の資金については一切関与しないという意見を持っている方が意外と多くいらっしゃいます。

もし生活に必要な出費とは別に、新婚旅行や趣味を2人で楽しむつもりでいるのなら、これらにかかる費用については別途貯蓄しておくのがお勧めです。その上で、例えば独身時代から使っている夫婦それぞれの通帳とは別に、夫婦の共通の通帳を新たに設ける方法が有効です。

この方法を活用すれば、常に口座の状態をチェックでき使い過ぎを抑制できます。また、その月分の小遣いが余ったらそこに入金するといった癖を付けることで貯金しやすくなります。

2人の共通の口座ですから、あらかじめ「使い過ぎない」や「出金する際には必ず目的をお互いに共有する」といったルール作りを行っておくと、より効果的です。

デート貯金

独身時代と比べると、常に共同の生活を送るようになった新婚世帯ではデートの回数も少なくなりますが、それでもゼロというわけではありません。当然ですが、デートする際に必要な資金についてもあらかじめ貯金しておくことが大切です。

その上で、毎日の食費など比較的節約しやすい部分から、例えば一食当たり100円程度の小さな金額を少しずつデート用として貯金しておくことで、月末など1回程度ならデート費用としてまかなえます。

あるいは、共通の通帳を作った上で、その月の最後に残った分のお金をデート費用として活用する方法もお勧めです。

いずれにしても、たとえ1回分の貯金が少なくとも継続することで大きな額に増やすことができます。貯まったお金を無計画に使うのではなく、あらかじめ用途を設定した上で貯蓄すれば、さらに有効に使えます。

  • 「貯まったお金は、2人がやりたい○○〇に使う」
  • 「月末までにいくらまで貯めて、そのお金は将来の特定の目的に使うこと」

というふうに、2人の間でしっかりとルール付けを行えれば、少ない収入でもしっかりと目的に合わせた貯蓄ができます。

新婚でお金がない不安を解決する方法|公的支援や金策

何らかの理由から金銭的な不安や負担を持つ方に対し、国や自治体などが行っている公的支援制度の中には、新婚世帯を対象としたものも含まれています。「結婚したのは良いけれどどうしても家計が立ち行かず、今日の食費さえままならない」という方は、こうした公的支援制度の活用をお勧めします。

また、本来の収入とは別に、休日や仕事後など空いた時間を使って実践できる副業を通じて収入を得たり、手軽な金策としてさまざまな方法もあります。

新婚という本来幸せな環境にいるにもかかわらず、「お金がない」という理由だけで不安を抱えている方を対象に、その不安を解消できる方法をご紹介しましょう。

地域少子化対策重点推進交付金で支援してもらおう

まだ収入が安定しない若年世代の新婚家庭を対象に、国が行っている公的支援の一つに「地域少子化対策重点推進交付金」があります。

若年世帯の消費を支え、負担軽減を目的とする結婚新生活支援事業の一環として行われているこの制度はその名の通り、少子化を解消する目的で子どもを作りやすくするための金銭的な支援が受けられます。

この制度で受けられる具体的な内容と条件については、以下の通りです。

対象世帯 夫婦ともに婚姻日における年齢が34歳以下であり、また世帯全体の所得が340万円未満で新たに婚姻した世帯
補助対象 婚姻に伴って発生する住宅取得費用あるいは住宅貸借費用と引っ越し費用
補助内容 補助対象費用の1/2で一世帯当たり最大30万円まで

少子化とうたって実施されている交付金制度ですが、子どもを持たない新婚世帯も利用できるので、結婚後の引っ越し費用や住宅の購入・賃貸にかかる費用を補填する方法としてご活用ください。

手軽な金策をする

足りないお金を補う方法の一つとして、副業などの方法は大変有効です。結婚したばかりで生活費やかかるさまざまな費用を支払うだけの収入がないという方は、余った時間を活用して金策してみることをお勧めします。

インターネットが普及したことで在宅ワークを選ぶ方法も有効です。あるいは、フリマやインターネットオークションといった便利なサービスを使って必要なくなった品物を買い取ってもらう方法もあります。

新婚世帯の夫婦でも比較的簡単にできるものを中心に、別ページで金策手段や副業として活用できる方法を「今からできる手軽な金策を紹介!節約・稼ぎ方と禁物事項のまとめ」にまとめましたので、ぜひ併せてご参照ください。

万が一のためのカードローン

継続してお金が不足している状況ではなく、不測の出費があり今月分の家賃や光熱費が今すぐ用意できないなど、取り急ぎの資金を得たいのであれば、カードローンなど金融商品の活用もお勧めです。

特に、すぐに返済できる短期の借り入れであれば最大30日間無利息で借りられる消費者金融もあり、負担も最小限にできます。全国的に有名なプロミスのサービスは、全国に設置された無人ATMの数や返済のしやすさなどさまざまな部分で魅力的な内容を備えている候補の一つです。

最大50万円という金額面での制限はありますが、銀行系カードローンと比べ最短即日と審査が早くハードルが低くなっています。また、初回限定ながらも30日間無利息サービスと来店不要など、さまざまな部分で新婚世帯の方に使いやすい内容です。

その他、プロミスに関する詳細については「プロミスの審査から融資までの流れを徹底解説!」にて詳しく解説をしていますので、ぜひご活用ください。

ただし、返済のめどが立たず長期的にお金が不足している状態の中で、毎月の住居費や食費を借金でまかなおうとするのはやめましょう。こういった場合は、毎月の出費自体に何らかの問題が潜んでいる可能性がありますので、お金を借りる前にまずは計画的なお金の使い方を改めるべきです。

親からお金を借りる

今すぐにお金を無条件で借りられる方法として、親や兄弟など身近な親族から一時的に借りるという方法も一つの手です。

これならば、金融機関からの借金のように利息を支払う必要もありませんし、副業や金策のように自ら苦労してお金を稼ぐ手間もありません。公的支援制度では交付される上限額や条件もあるので、全ての方が必ず利用できるというわけでもありません。

こうしたデメリットを考慮するならば、親や兄弟から金を借りられる方はお願いしてみましょう。ただし、親や兄弟など身近な人からお金を借りることは、それが起因して、将来的なデメリットやリスクを負ってしまう恐れもあるということを意味します。

もし親族からの借金を検討されているなら「家族からお金を借りる方法!親、兄弟、祖父母など相手別にまとめてみた」をご参照ください。
親族との間柄を円滑に保ちつつお金を借りられる交渉術など、役立つポイントについてまとめていますので、ぜひご活用ください。

新婚生活を潤す方法はたくさんある!お金がない状況から抜け出そう!

新婚というめでたい門出であったとしても、新たな生活を送る上でお金は最も重要な要素です。今回は、新婚世帯で必ず必要になる出費とその節約方法と貯蓄方法などについて詳しくご紹介しました。
まずはその内容を改めておさらいしてみましょう。

  • 食費など節約しやすいところは抑え、住居費は身の丈に合った家を選ぶ
  • 専業主婦世帯であっても、節約や計画的な貯蓄を行うことで十分に貯金できる
  • 独身時代のままの金銭感覚ではなく、新婚世帯に合った金銭感覚でお金を管理する
  • 思い出作りの新婚旅行は、行き先によって費用が違うため、場所選びは慎重に
  • どうしても早急にお金が必要な場合、副業やカードローンも有効な手段として活用する

収入に十分な余裕が出てくる年代と違い、多くの新婚世帯で十分な収入は未だ得られておらず、収入と支出に関する計画性は欠かせません。

ぜいたくな挙式や新婚旅行といった余計な出費や外食中心の計画性のない出費を続けてしまうと、後に後悔してしまう可能性も十分に考えられます。

しかし、新婚世帯ごとに収入や生活リズム、趣味などさまざまな部分で違いがあるため、それぞれの家庭に合った費用の管理の仕方を早急に見つけた上で、余計な出費を抑えつつ貯蓄を増やしていくことをお勧めします。

こういった計画性を持った生活を実現できれば、たとえ月収20万円の家庭であったとしても、趣味を楽しんだり子どもを作ったりすることも決して不可能ではありません。

※記載されている内容は2019年8月現在のものです。

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