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育休中にお金がない!収入減・赤字を乗り切るにはどうすればいい?

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「育休で予想以上にお金がなくなってしまった」
「育休中の収入減を乗り切りたい!」

共働きで余裕があったはずなのに、1年程度の産休・育休でこんなにお金が足りなくなってしまうとは想像もしていなかったという人は多くいます。

育休中はそんなにお金がかかるのでしょうか?それとも、育休手当は思ったほどもらえないものなのでしょうか?

ここでは、育休中にはどのくらいのお金がもらえるのか、また、育休中にお金が足りなくなってしまった場合にはどうすればいいのかについて解説をしていきます。

この記事はこんな人にオススメ!

  • 育休中にお金がどのくらい必要か知りたい人
  • 育休でお金が足りなくなったときにどう対処すればいいか悩んでいる人

育休中にお金がない!収支を確認しよう

育児休暇中は、入ってくるお金や出ていくお金の動きがこれまでとは大きく変化します。

育休を取得すると、収入が減るだけではなく支出も増えるので、新しい家族が増える喜びはもちろんありますが、この先の生活費に困らないだろうかという心配も出てきます。

そうした不安を払しょくするためにも、まずは、

  • 育休を取得するともらえるお金
  • 育休中に出ていくお金

が、どのくらいになるのかをしっかりチェックしておくべきです。

育休中にもらえるお金

育休中は原則として給料は出ませんが、代わりに「育児休業給付金」(育休手当)がもらえます。

育児休業給付金制度とは、働く母親・父親が安心して育児に専念できるように、育児休業を取得した際に経済的なサポートが受けられる制度です。

育休手当をもらえるのはどんな人?

育休手当をもらえるのは、会社などから給料をもらっていて、育休取得後も仕事を続ける予定の人です。

  出産後も仕事を続ける人 出産を機に退職する人 自営業の人 専業主婦
出産育児一時金
出産手当金 × ×
育児休業給付金 × × ×

出産を機に会社を退職する人や自営業の人、専業主婦などは育児休業給付金をもらうことはできません。

また、育休手当をもらうには、育休後に仕事に復帰する以外にも以下の条件を満たしている必要があります。

  • 雇用保険に加入している(国家公務員の場合は共済)
  • 育児休業開始日前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月ある

今の会社での勤続期間が数年もあれば、ほとんどの人は条件をクリアできるでしょう。

では、育休中はいったいどのくらいお金がもらえるのでしょうか?

育休は人によって取得する期間がかなり異なりますので、支給される金額も人それぞれです。

育休手当はいくらもらえる?

育休手当は、育休開始から6ヶ月間と育休開始から6ヶ月経過後とでは支給される金額が異なりますので気をつけてください。

  • 育児休業開始から180日目(6ヶ月)までは月給×67%
  • 育児休業開始から181日目以降は月給×50%

ここでいう月給とは、育休開始前の6ヶ月間の月給の平均額を指します。

また、育休手当は、保険料などが差し引かれる前の月給の額面金額で計算されます。

  • 保険料
  • 通勤費
  • 交通費
  • 住宅手当
  • 残業代

などを含む金額で計算しますが、ボーナスは含みませんので気をつけてください。

育休手当を計算してみよう

育休手当の計算方法は以下の通りです。

  1. 育休開始日〜6ヶ月の給付金を計算します。
  2. 月給×67%×6ヶ月

  3. 次に、6ヶ月経過後〜終了日の給付金を計算します。
  4. ここではあらかじめ1日当たりの給付金額を計算しておきましょう。

    月給×50%÷30日=給付日額

    給付日額×(181日目〜育休終了日の日数)

  5. 1と2を足したものが、育休中にもらえる手当てです。

例えば、育休直前の月給額面が30万円の人が、子どもが1歳になるまで育休を取得する場合で考えてみましょう。

  1. まず、開始日~6ヶ月の給付金を計算します。
  2. 30万円×67%×6ヶ月=120万6,000円

  3. 次に、6ヶ月経過後~終了日の給付金を計算しますが、育休の取得期間は人によって異なるため、先に給付日額を計算しておきます。
  4. 30万円×50%÷30日=5,000円(給付日額)

    育休開始から子どもが1歳になるまでの期間はおよそ300日(産後8週間は産休手当の受給期間のため)、育休181日目以降から育休終了までの期間は約120日なので、

    5,000円×120日=60万円

  5. 1と2を足します。
  6. 120万6,000円+60万円=180万6,000円

給料の額面が30万円程度なら、子どもが1歳になるまで育休を取得すると、およそ180万円の育休手当を受給できるということです。

育休中に浮くお金

育休中は、社会保険料が免除されます(厚生年金保険料・健康保険料・雇用保険料・介護保険料)。

ただし、1日でも出社してしまうとその月は保険料が発生してしまいますので、注意しましょう。

また、育休手当は非課税所得なので、所得税もかかりません。

育休中は入ってくるお金が給料の普段の3分の2程度に減ってしまうというイメージがあります。確かに、月給の67%・50%という数字を見ると、「あまりもらえないなあ」「これだけでやっていけるだろうか」と心配になってしまいます。

ただ、支給される育休手当は天引き前の「総支給額」の67%のため、想像していたよりももらえたと感じる人は多いでしょう。

実際、所得税と社会保険料の合計金額は総支給額の15%近くを占めているので、それを免除してもらえれば、これまでの手取りの80%くらいはもらえる計算になります。

育休中に支払うお金

育休中は、もらえるお金や浮くお金もありますが、逆に支払わなければならないお金もあります。

前年の所得にかかる住民税

「前年の所得にかかった分を今年支払う」

これが、住民税の仕組みです。

このため去年の所得にかかった住民税は、育休中で収入が少なくなっても仕事を辞めて無職になっても、今年支払わなければなりません。

住民税の計算方法はかなり複雑なのでここには紹介しませんが、年収別のおおよその住民税額を表にしてみました。

年収 標準的な住民税額
200万円 9万4,000円
250万円 12万9,000円
300万円 16万4,000円
350万円 16万4,000円
400万円 23万8,000円
450万円 27万8,000円
500万円 31万8,000円

もちろん、産休・育休を取得する時期によって前年の所得には個人差が出ますので、育休中に支払わなければならない住民税額も人によってまちまちです。一つの目安として参考にしてください。

住民税の徴収を猶予されるケースもあるので、役所に確認するといいでしょう。

ベビー用品類

育休中に最もお金がかかるのが、ベビー関係の出費でしょう。

ベビーベッドのように大きなものからおしりふきなどの小物まで、実にさまざま物が必要になります。

一度購入すれば済むものもありますが、消耗品などは購入し続けなければならないため、費用がかさみがちです。

  • おむつ、おしりふき、おむつバケツ
  • ミルク、哺乳瓶、消毒液
  • 衣料品、ベビーベッド、ベビー布団
  • ベビーカー、チャイルドシート、抱っこひも

おむつやおしりふき、ミルクなどは、子どもが成長するにつれて使う量も増えるため、意外と費用がかかります。

育休とお金について知っておきたいこと

育休中は基本的に給料が入ってきませんので、お金が足りなくなってしまうのではと心配になります。

育休に突入してから「お金がない」と悩まずに済むように、妊娠中から育休制度や育休手当についてある程度理解を深めておきましょう。

育休は延長できる

育休は、原則として産休明けから子どもが1歳になる誕生日の前日まで(男性の場合は配偶者が出産した当日から子どもの1歳の誕生日の前日まで)の間で取得可能ですが、条件に適合すれば延長も可能です。

育休を延長できる条件

育休を延長できる条件は以下の通りです。

  • 保育園入所を希望しているが入所先が見つからない
  • 自分の育休明けに子どもの養育を予定していた人が死亡したり、病気やけがをしたりして育児ができなくなった

やむを得ない理由があることが条件ではありますが、2017年10月からは、育休期間が最長2年まで延長できるようになりました。

育休を延長したい場合は、子どもが1歳の誕生日を迎える直前に申請しましょう。

書類が受理されれば、育休の取得期間と育休手当の支給期間が1年間から1年6ヶ月間に延長されます。

子どもが1歳6ヶ月になっても保育所に入所できないなどの事情があれば、再度申請をすればさらに6ヶ月間延長され、合計2年間育休手当がもらえます。

育休を延長することのメリットとデメリット

ここで、育休を延長することのメリットやデメリットについて考えてみましょう。

メリットとしては、

  • 所得が減るので、配偶者控除・配偶者特別控除の対象になり、配偶者が負担する所得税や住民税が減る可能性がある
  • 育休手当が継続して支給されるので社会保険料も免除される

などが挙げられます。

一方、

  • 育休を延長したとしても家計収入が上がることはない
  • 場合によっては職場復帰が難しくなるケースもある

などのデメリットもあります。

育休の延長はやむを得ない事情がある場合に行われますが、このような状況になる可能性もあることを考慮して事前準備をしておくとよいでしょう。

育休手当は男性ももらえる

育休は母親だけではなく、父親も取得できます。育休は父親が育児に参加できる大きなチャンスですから、子どもの成長を見届けたいと考えている男性はぜひ取得しましょう。

もちろん、男性が育休を取得した場合も育休手当が支給されます。

実は、なかなか進まない男性の育休取得を促すための制度として、

  • パパママ育休プラス
  • パパ休暇

などが設けられています。

パパママ育休プラス 母親と父親の双方が育休を取得した場合、一定の条件を満たしていれば子どもが1歳2ヶ月になるまで育休を延長できる制度
パパ休暇 母親の出産後8週間以内の期間に父親が育児休業を取得すると、父親は特別な事情がなくても期間内にもう一度育休を取得できる制度

男性が育休を取得するとうれしいメリットが多いので、どんどん活用しましょう。

扶養内のパート主婦でも条件を満たしていれば育休中お金をもらえる

正社員でなければ育休を取得できないわけではありません。パートやアルバイトでも育休を取得でき、一定の条件を満たしていれば育休手当ももらえます。

パート・アルバイトが育休を取得できる条件は以下の通りです。

  • 1年間同じ勤務先でパートを続けている
  • 子どもが1歳6ヶ月になるまでに雇用契約が終了しない、あるいは雇用契約が切れると決定していない

また、パート・アルバイトが育休手当を受給するには、以下の条件を満たしている必要があります。

  • 雇用保険に加入している
  • 育児休業開始日前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月ある

このあたりは正社員と条件は同様です。

雇用保険はさかのぼって加入することもできるので、雇用保険の加入条件に該当している人は勤務先に相談してみてもいいでしょう。

ただ、扶養内パートの場合は、育休手当をもらえる可能性はありますが、出産手当金はもらえませんので注意してください。

産休・育休中は夫の扶養に入ろう

育休中は会社からは給料をもらえないことがほとんどなので、収入はこれまでと比べてぐっと低くなります。

もし、育休を取得することで妻の収入が一定額以下になった場合は、夫の扶養に入ることを検討してみてはどうでしょうか。

なお、出産手当金や育児休業給付金は非課税扱いなので、給付を受けていてもその金額は収入には含みません。

育休中に夫の扶養に入る条件・メリット

配偶者控除、配偶者特別控除を受けられる条件は以下の通りです。

配偶者控除 妻の年収103万円未満(所得38万円未満)
配偶者特別控除 妻の年収201万6,000円未満(所得123万円未満)
かつ夫の年収が1,220万円以下(所得1,000万円以下)

また、育休を終えて職場復帰するときには、子どもを保育園などに預ける人が大多数だと思います。

この保育料は夫婦の納税額によって決まるので、配偶者控除を受けると税金が少なくなるだけではなく、保育料も少なくなるメリットがあると覚えておくといいでしょう。

夫の扶養に入るにはどうすればいい?

一つ注意したいのは、ここでいう「扶養」は税制上の扶養であって、社会保険の扶養とは全く別のものであるという点です。

妻は、これまで通り自分の勤務先の社会保険に加入しているため、税法上、夫の扶養に入るだけだということに注意しましょう。

妻が自分の勤務先で社会保険に加入したまま、税法上夫の扶養に入ることに関しては全く問題ないのですが、会社によっては妻が社会保険上の扶養に入らなければ扶養手当の手続きをしてくれない場合もあります。

もし、年末調整後の源泉徴収票で配偶者控除や配偶者特別控除の手続きがなされていないことが分かった場合は、夫が確定申告をすれば問題ありません。

また、夫の扶養に入れることを知らずに配偶者控除を受けていなかった場合は、5年間はさかのぼって申告できることも覚えておくといいでしょう。

ただし2017年までは、現在とは配偶者控除の条件が異なりますので注意が必要です。

【2017年までの配偶者控除の対象者】
配偶者控除 妻の年収103万円未満(所得38万円未満)
配偶者特別控除 妻の年収141万円未満(所得76万円未満)
かつ夫の年収が1,220万円以下(所得1,000万円以下)

育休手当がなかなか支給されない……

育休手当は、支給されるまでに最短でも2~3ヶ月かかり、「なかなか支給されない」という人は多くいます。

初めて手当てが振り込まれたのが、育休に入ってから5ヶ月も経ってからというケースも珍しくはありません。

このため、実際に手当てが支給されるまでの期間を乗り切るには、ある程度貯金をして準備をしておく必要があります。

育休手当の支給が遅いのはなぜ?

育休手当の初回申請の締め切りは、育児休業開始日から4ヶ月を経過する日の属する月の末日までです。

少々複雑ですが、例えば出産日が1月1日の場合、産休は11月21日から2月26日までです。

育休の初日は2月27日ですから、「4ヶ月を経過する日の属する月の末日」は6月末日で、この日が育休手当の初回申請の締め切り日となります。

育休手当は、「育休開始後の2ヶ月分の手当てを、次の2ヶ月の間に申請する」という方式をとっています。

育休初日が2月27日なら、2月27日から4月27日までの2ヶ月分の手当てを4月27日から6月末日までに請求申請するので、ここですでに2ヶ月以上後にずれ込んでいることが分かります。

手当ての支給が遅いのは制度上やむを得ない

育休手当は、一度申請すればその後は定期的に入金されるのではなく、その都度申請を行わなければなりません。

さらに、「2ヶ月分の手当てを次の2ヶ月間に」という申請方式を採用していますので、2回目以降の申請も同じように2ヶ月ずれ込んでいきます。

育休は人によって取得する期間が異なるため、確実に育休を取得したことを確認してからしか手当ての支給はできません。

また、育休手当の申請は2ヶ月間の猶予があります。

会社の担当者がすぐ手続きを進めてくれれば比較的早く手当てが支給されますが、申請猶予期間中に手続きをすればいいでしょう、というスタンスだと、申請自体が遅れてしまう可能性があります。

育休手当を受給する立場としてはできるだけ早くもらいたいところですが、制度の仕組み上、すぐに手当てをもらうのは難しいと思っていた方がいいでしょう。

こうした事情を知らないまま産休・育休を迎えてしまうと、お金がない状況に陥ってしまいがちです。

育休取得したのにお金をもらえないケースに注意

育休を取得して育休手当の申請をしようと思っていたのに、実は受給要件を満たしていなかったというケースが時折見られます。

育休手当をもらうには、育休開始日前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月以上なければなりません。

現在の会社に転職して1年未満であっても働いた期間は通算できるので、以前の会社にいた期間とあわせて2年間のうちに11日以上働いた月が12ヶ月以上あれば大丈夫です。

ただし、前職の退職後に失業保険の手続きをしていた場合は、働いた期間を通算できなくなりますので注意が必要です。

たとえ失業手当が給付されていなくても、受給資格が決定していたら働いた期間を通算できなくなってしまいます。

また、育休手当の受給は育休終了後に職場復帰することが条件となっていますので、パートや派遣の人が育休を取る場合は、育休終了後も雇用契約が終了しないことも大切なポイントだといえるでしょう。

雇用期間が特に決まっていなければ問題はありません。

育休中にお金が足りなくなる原因

育休や育休手当について調べていると、「育休中はお金が足りなくなる」「育休でお金がすっかり底をついてしまった」という体験談が多く見られます。

ここからは、育休中にお金が足りなくなる原因について解説していきます。

夫が生活費をくれない

女性は妊娠・出産・育児と目まぐるしく環境が変化していき、これまでとは180度生活が変わるケースがほとんどです。

ところが、男性は自身が子どもを出産するわけではないため、女性と比べて親としての自覚をなかなか持てない、ということが珍しくありません。

そのためか、妻が出産してもこれまで通りの生活を送り、自分の趣味や友人との付き合いなどに時間とお金を費やす男性が多い傾向にあります。

また、共働きだと、財布を別々にしていることも多いです。お互いお金の使い方の自由度が高いため、家族の生活のためにお金を支出することに鈍感になり、妻が生活費を出してほしいと頼んでも生活費をくれないことがあります。

また、赤ちゃんにかかる費用のことをよく知らず、育休手当があるから大丈夫だろうと考えている男性もいます。

家族が一人増えるわけですから、大幅に支出が増えてこれまで通りではお金が足りなくなるのは当然のことなのですが、意外と男性はこうしたことに気がつきません。

もともと夫の給料だけでは足りなかった

景気はなかなか良くならないのに、税金や保険料、物価はどんどんアップしています。実質的な手取りはむしろ減っていますので、20代から30代の若い世代だと夫の給料だけで生活していくのは困難な場合がほとんどです。

夫の給料だけで生計を立てていくのは難しいため、共働きをしているという夫婦も多くいます。

そのような状態で、十分な貯金ができないうちに子どもが生まれてしまった場合には、妻が育休を取得したら夫の収入だけで生活をしていかなければなりません。

育休手当が支給されるとはいっても、本来の妻の収入よりは少ないため、どうしてもお金が足りなくなってしまいます。

共働き時代の無駄遣いがやめられない

妻が育休中でもなかなか生活を変えられない男性がいるのと同じように、育休中の女性でも出産前の習慣を改善できず、不要なものを買い込んだり外食や出前に頼ったりする生活をやめられない人がいます。

育休中は、

  • これまでよりも入ってくるお金が減る
  • 赤ちゃんのための支出は確実に増える

という2点が原因で、これまでと同じように自分の好きなようにお金を使っていれば当然足りなくなってしまいます。

子どもが生まれると、自由な活動が大幅に制限されます。育児には体力も必要で、ストレスも大きいです。

食事をデリバリーに頼ったり、気軽に外出できないストレスを買い物で発散したりすることがあっても仕方ありませんが、頻度や程度はしっかり考慮する必要があるでしょう。

また、初めての子どもだと、かわいらしいベビー用品につい目がいってあれもこれも買いたくなってしまいます。

ほとんど使わないベビーグッズを山のように買い込んでしまってお金が足りなくなってしまうケースも非常に目立ちます。

育休でお金がないときはどうすればいい?

では、実際に育休中にお金が足りなくなった場合は、一体どうすればよいでしょうか?

いくつか対処法をご紹介しますので、参考にしてみてください。

夫に協力してもらう

育休中でお金が足りないのに、夫が今までと同じだけしかお金を入れてくれないという場合は、育児をすることでどのくらい妻の仕事や支出が増えているか数字で示して交渉してみましょう。

  • 支給される育休手当は給料よりも低い金額だということ
  • 子どもが生まれると思った以上にお金がかかること
  • 育児は周りが考えている以上に体力と時間を費やすものであるということ

を説明するのです。

男性には、具体的なデータを示して論理的に解説すると効果的です。

女性と違い、男性は父親になったのだという自覚を持ちにくい傾向にありますが、子どもがいなかったこれまでとは異なり、全力で守らなければならない家族が一人増えたのだとしっかり説明してみましょう。

どうしても理解してもらえない場合は、

  • 休日に夫が一人で子どもの世話をする
  • 夫にも育休を取得してもらう

など提案するのも効果的です。

無駄遣いを減らす・節約する

育休中は入ってくるお金はこれまでよりも少なくなりますが、ベビー用品などの支出は増えます。

お金がないのなら無理をせず、ベビー用品はレンタルや中古品を活用しましょう。

特に、

  • ベビーベッド
  • ハイローチェア
  • バンボ
  • ベビーバス
  • A型ベビーカー

などは、「購入したけどあまり使わなかった」「レンタルで十分」という意見も多いです。

一時的にしか使用しないもの、ほとんど使用しないものなどはレンタルや中古品を活用するのも一つの選択肢です。

まずは必要最低限のベビー用品だけを準備し、様子を見てこの先も長く使いそうなものだけを購入しましょう。

貯蓄に頼る

育休中は入ってくるお金が減りますので、今までと比べてお金が足りなくなるのは当然です。出費をカバーしようと思ったら、やはり貯蓄を頼りにするのがベストでしょう。

頼りにできる貯蓄があるなら、「お金が足りない」とイライラしたり考え込んだりせず、このために貯蓄をしてきたのだと考えるようにします。

育休中はお金が足りなくなるもの、貯金が減るもの、と割り切って育児を楽しんでください。

親に援助してもらう

貯蓄を切り崩しても育休を乗り切るだけのお金がない場合は、援助してもらえないか親に相談してみましょう。

お金を援助してもらうのはさすがに気が進まない、というのであれば、

  • おむつやミルクを買ってもらう
  • お米や食材をおすそわけしてもらう

など、生活必需品で援助してもらうのもいい考えです。

「お金が足りなくなってしまった」と正直に打ち明ければ、できる範囲で手助けしてくれるでしょう。

ただし援助してもらったら、復職してゆとりができたときには感謝の気持ちを込めて何かしらお礼をするようにしましょう。

援助ではなく一時的にお金を貸してほしいときは「家族からお金を借りる方法!親、兄弟、祖父母など相手別にまとめてみた」を参照してください。

在宅ワークでお金を稼ぐ

お金がない、と不安な気持ちで毎日を過ごすくらいなら、育児の合間のスキマ時間を活用して在宅ワークをしてみるのも一つの方法です。

育児の合間を縫って作業をしなければいけないので、大きなお金を稼ぐのは難しいかもしれませんが、家計の足しにはなるでしょう。

ただし、手のかかる赤ちゃんだと時間を確保するのが大変です。夜泣きが激しい子どもや、逆にまったく手のかからない子どもなど、さまざまな子どもがいます。

在宅ワークでカバーしよう!と計画していても思うようにいかない場合もありますので、その点は気をつけてください。

他の金策を知りたいという方は「今からできる手軽な金策を紹介!節約・稼ぎ方と禁物事項のまとめ」をご覧ください。

一時的にカードローンに頼るという方法も

育休中にお金が足りなくなるのは、育休手当の入金のタイミングが一定していないことが原因となっていることも多いです。

育休手当はおよそ2ヶ月ごとに2ヶ月分ずつ入金されますが、決まった日に入金されるわけではありません。

会社が申請するタイミングによって受給日は大きく異なります。

決まった日に給料をもらうことに慣れていると、受給日のタイミングが少し遅れてお金が足りなくなってしまうこともあります。

お金が入ってくることが分かっていても、確実な日付が分からないため不安になってしまう人もいることでしょう。その場合は足りない分のお金だけを一時的にカードローンで借りるのも一つの方法です。

カードローンで足りない分だけ借り入れをして生活費に充て、育休手当が振り込まれたらすぐ全額返済してしまえば、利息もほとんどかかりません。

夫婦で話し合いをして「一定の期間だけだ」と、割り切って上手にカードローンを活用してみましょう。

多くの大手消費者金融が無利息サービス期間を設けているので、一定期間は利息が全くかかりません。「初回なら無利息で借りられる」という記事で詳しくまとめていますのでぜひご覧ください。

育休中でお金がないときは使い方を見直そう!

共働きの夫婦の場合、お互いがずっと働き続ける前提で生活費を分担しているケースが多いです。そのため、妻が産休や育休を取得して夫の収入だけで過ごすことになったときに、うまく対処できないことがあります。

子どもが生まれることが分かったら、まずはこれまで自由に使っていたお金の使い方を見直すことから始めてください。

新しい家族が増えればお金がかかるのは当然のことと受け止めて準備をすれば、育休中にお金が足りなくて困ることはなくなるでしょう。

※記載されている内容は2019年9月現在のものです。

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