「ただでさえ出費が多くて結納金まで手が回らない。もし払えないとどうなるの？」

婚約を交わした上で結婚するカップルが減少する中、結納金というシステムも徐々に廃れつつあります。
もし相手方のご両親から結納金の話題が出たとしたら、払えないことでトラブルに発展してしまう人もいるようです。しかし、不安になる必要は全くありません。

ここでは、そのトラブルを防ぎ、また解決する方法をご紹介します。これらの方法を通じて幸せな結婚を勝ち取りましょう！

この記事はこんな人にオススメ！

「結納金が払えない……」結納を考えるあなたは少数派かも

結納金とは、結婚前の両者と両家が結婚することを正式に表明し、約束として交わす儀式の中で扱われる金品のことです。

本来、結納の儀では、結婚する2人の門出を祝うために昆布やするめ、かつおぶしといった祝い物を結納品として納めるのが一般的でした。
その後はこうした品物ではなく、金銭を直接送ることで新婦側の親族に結婚する意思を示す作法が全国的に広まり、これが今回解説する結納金です。

ただ、結納に対する考え方の変化から、現代の結婚では必ずしも結納金が必須とはいえなくなっているようです。
「結納金が払えない」と思っているあなたは、実は少数派なのかもしれません。

全国的に廃れつつある結納

リクルートマーケティングパートナーズが2018年に行ったある調査によると、「結納と両家顔合わせを両方行った」あるいは「結納のみを行った」人の割合は、結婚したカップル全体のわずか13.9%しかないことが明らかになっています。

全国で最も結納の儀を行った人の割合が高い九州地方でも全体の28.5%に過ぎず、これらの数字からも全国的に結納という儀式が、結婚にあまり必要とは言えなくなっていることがうかがえます。

この調査結果の詳細を表にまとめましたので、こちらをご覧ください。

結納金の相場は100～150万円？

結納は「結納式」という儀式をもって行われます。このとき、「結納金（現金）」とともに「結納道具（縁起物）」を相手の家に渡すことで婚約の儀が取り交わされます。

このうち結納道具については、関東と関西で取り扱う品物に違いがあるため、相手の家の地域に合わせた選別が必要です。

また、前項で紹介した結納に関する調査で同じく明らかになった、結納金の相場についても見ておきましょう。

この調査によると、結納金として納めた金額を100～150万円と答えた人の割合が最も多くなっています。また、全国平均は91万8,000円で、こちらも100万円という金額に近い額を示しています。

また結納では、結納金だけでなく結納道具の費用として18万3,000円、結納式の費用として17万9.000円も別途必要で、これらを合計した結納式全体の平均費用はおよそ128万円にも上ります。

これから結婚式や新婚旅行、さらには新居の準備や引っ越し費用などさまざまな名目でお金がかかる時期を迎えるカップルにとって、この金額は大きな出費と言わざるを得ません。

全国平均とともに地域別の結納金、結納式、結納道具の平均費用は以下の通りです。

結納金が払えないと結婚はできないのか？

結婚に対する考え方が全体的に変化したことを受け、近年はあまり儀礼的なことにお金をかけない風潮が広まっています。
結婚に対しても同様で、できるだけ費用を抑えつつ思い出に残る結婚式を求めるコストパフォーマンス重視の人が増えた結果、こうした影響は結納金にも現れています。

ただし、結納に対する考え方は家によってもさまざまで、地域や年代を問わずパートナーの家族の考え方によっては結納を行った方が後々のトラブルを防げることもあります。

こういった点については、あらかじめパートナーやその家族に対してどういった要望を持っているのか事前に確認しておくべきでしょう。

結納は結婚に必須ではない

地域別やその家庭の考え方によってももちろん違いがありますが、結納自体はすでに結婚に必要なものとはいえず、いわば結婚のオプション的な位置付けになっていると言えるかもしれません。

つまり、しきたりや両家のつながりを重視したいのであれば結納を交わし、顔合わせ程度のつながりでも十分と思えるのであればあえて結納を行わないという自由な選択も可能なのが、現代ならではの風潮といえます。

今の主流は「略式結納」

結納を実際に行う人の中でも、現在の主流は「略式結納」と呼ばれる簡易的なものへと変化しています。

本来、正式な結納では両家を取り持つ仲人（なこうど）を立てます。その後、男女双方が縁起物をそれぞれ用意し、仲人が両家を行き来し品物のやりとりを仲介します。
一方、略式結納では、ホテルや料亭といった店舗の一室を借りた上で両家が一同に顔を合わせ、その場で品物や結納金のやりとりを直接行います。

結納金の額でトラブルになることも

結納を交わすことにばかりとらわれていると、思わぬところでトラブルの火種を抱えてしまいかねません。その一つが、結納金の額です。

双方で事前に話し合いをした上で結納金の額を設定せず、一方が金額を決めたり結納金をなしにしたりすると、もう一方の家側からこれに対してクレームや言いがかりを付けられる可能性があります。

例えば、結納がないもしくは結納金の額が少ないと「大事な子どものことを愛していないのでは？」や「結婚自体を軽んじているのでは」というマイナスの印象を与えてしまいます。

逆に、結納金をもらう側の立場として相場以上に高額な結納金を求めると「金づるとして利用する気なのでは」といった不信感を持たせてしまうかもしれません。

特に、婚約に関わる大事な儀式だからこそ、ここで起こったトラブルが元で縁談が破談となったり家族の反対で別れざるを得なくなったりする可能性もあるため、注意してください。

負担の大きい結納金を払えないときはどうすればいい？

結納は、本来であれば結婚するために行う事前の儀式です。にもかかわらず、結納が行えなかったり結納金が払えなかったりなどで結婚が破談になるのは、まさに本末転倒といえます。

経済的な理由から、結納が難しい場合や結納金が用意できないという場合は、省略しても差し支えない部分は省いた上で、略式結納といった手軽な形に変えてみるのも一つの手です。

当人同士、家同士で事前に話し合いを

結納を行う人が全国的に減少する現在、結納はすでに必須の儀式とはいえません。
ただ、これはあくまでも一般論であり、家や親の考え方によっては結納を行う必要があります。

まずは結婚する当事者間で話し合った上で、家の考え方を確認し必要に応じて両親にそれとなく尋ねてみましょう。

たとえ本人同士では「結納は必要ない」と意見が合っているとしても、もしかすると親側は「結納は絶対に必要」と思っているかもしれません。

借金してでも結納金を払うべき？

結納金を納める必要があるのであれば、手持ちの資金がない場合の方法として借金を活用するのも一つの選択肢です。あえて借金をした上で結納金を納めることで、その後の幸せな結婚生活をおくることができるでしょう。

ただ、その後の結婚生活に著しい支障を与えるほどの借金をしてまでお金を用意するのは、両家の幸せを願って行う結納という儀式の意味から考えると本末転倒です。

実は、結納金については以前までは親が子どもの代わりに借金をしてお金を工面する行為が一般的でした。実際、現在の親世代の人の中にも自らの結婚時に親からお金を出してもらったという人は意外に多いのです。

お金がどうしても用意できないのであれば、親に援助を頼むのも一つの手段です。
子どもの将来や幸せな結婚を願う親なら、快く援助してくれるでしょう。

ただし、たとえ親であったとしても迷惑はかけたくないと思う人が少なくありません。その場合は、一時的に資金を用立てる方法として金融機関からの借り入れが現実的です。

また、今すぐお金を用意する必要がある人は、即日で融資が受けられる消費者金融のカードローンを利用してください。

無利息などさまざまな魅力あふれるサービスが提供されていますが、とにかく迅速さを求めるのであればスピード融資が強みの「プロミス」がおすすめです。もちろん、プロミスでも初回限定の無利息期間が設けられているので、一時的にお金を借りるつもりであれば、無利子でお得に利用できます。

プロミスでお金を借りる際の手続や融資までの流れについては「プロミスの審査から融資までの流れを徹底解説！」でさらに詳しく解説しています。こちらもぜひ、参考にしてください。

「略式」や「顔合わせ」という形も

上で述べた通り、現在の結納の主流は「略式結納」という簡略化されたものです。
また、ここからさらに簡略化した、結納の代わりに両家の顔合わせを兼ねた食事会など、よりカジュアルに利用できるスタイルも登場しています。

実際に結納を行う場合でも、結納金か結納品を両方ではなくどちらか一方にしたり、結納品の品目を絞ったりなど簡素化を図ることで、少しでも当事者の負担を減らす方法もあります。

まとめ｜結納金が払えなくてもお互いが納得のいく形なら大丈夫！

古き良き伝統としてこれまで行われてきた結納ですが、現代の結婚事情では変化を見せ始めています。中には、結納を一切行わずに結婚したというカップルが全国的にも急増しており、今後はこの流れがさらに加速するというのが実状です。

ただ、全ての結婚で結納をしなくていいというわけではありません。結婚する相手の家柄や考え方によっては、結納金を用意した上で結納を行う必要もあります。

こうした場合でも、事前にしっかりと話し合っておくことで、結納を簡略化したり結納金の額を抑えたりなどさまざまな工夫ができます。
要するに、お互いが納得のいく形を迎えることができれば、それで大丈夫なのです。

それでもなお払うべき結納金を用意できないのであれば、一時的な方法として金融機関からの借り入れを活用しましょう。

※記載されている内容は2024年4月現在のものです。