お金が足りなくなった時、多くの方の生活を支えているのがカードローンです。
今回の記事では、その一つである「ダイレクトワン」の審査に関して徹底解説していきたいと思います。

審査通過するにせよ落ちるにせよ、どちらにしても理由は必ずあります。
基本的に同じ貸金業者であれば、同じ審査基準で判断されている可能性が高いです。

そして実際に審査を受けた方の口コミも掲載していきますので、どういった方が審査に通過し、どういった方が落ちてしまったのかも参考にしていただければと思います。
さらに増額審査に関する情報も詳しく解説していきますので、すでにダイレクトワンを利用しており、現在の利用限度額に不満があるという方も必見です。

ダイレクトワンの審査の基礎知識｜審査は甘いのか？

ダイレクトワンの審査は甘くはありません。甘くない理由としては、申し込み条件にあります。
「年齢」「収入」「職業」それぞれの審査難易度別に情報をまとめました。

年齢条件から審査難易度を探る

「ダイレクトワンの年齢条件・・・20歳から69歳」

年齢条件についてはかなり広く設定されており、年齢から見ると審査難易度はそれほど高くないと判断できるでしょう。

「20歳から」という部分に関しては他の消費者金融も一緒ですが、「69歳まで」の設定は少数のようです。
会社の定年は現在「65歳」に設定されているところも多く、申し込み年齢上限を「65歳まで」としている消費者金融は少なくありません。

60歳以降になり、それまでの年代と比較すると極端に収入がダウンします。
収入が減る事は返済能力が低くなるという事ですので、業者としては厳しく審査を行います。
消費者金融業者の中には、上限年齢を「60歳」としているところも少なくありません。

その点ダイレクトワンは、「69歳」を上限としています。
ということは、それほど年収額にはこだわっていないということが見え隠れしているのです。
年齢条件だけで審査が甘いとは言えませんが、厳しいとも言えないことがお分かりいただけると思います。

収入条件から審査難易度を探る

「ダイレクトワンの収入条件・・・安定した収入があること」

抽象的な表現ではありますが安定した収入とは、「収入がなければ利用できない」ということを指しています。

そしてダイレクトワンは、スルガ銀行グループには属してはいますが銀行カードローンではなく、消費者金融です。
よって「総量規制」の対象となっています。

総量規制とは、「年収の3分の1を超える借り入れはできない」としているもので、すでに年収の3分の1を借り入れている方に関しては、ダイレクトワンの審査を受けたとしても通過できる可能性はありません。
そんな方は、借金額を減らしてから申し込みましょう。

「安定した収入」との条件ですが、気になるのが「安定」でしょう。
要は「定期的な収入」のことを指しており、毎月一定の収入がある方であれば条件を満たしていることになります。

ちなみにダイレクトワンでは「年収〇〇〇万円以上」や「月収〇〇万円以上」といった条件設定はしておらず、金額に関しては特に指定はありません。

しかし、だからといって1万円や2万円の収入では、審査通過はかなり難しいでしょう。「一定の返済能力がある」とアピールできる程度の収入が求められるわけです。

職業条件から審査難易度を探る

「ダイレクトワンの職業条件・・・正規雇用及び非正規雇用でも利用可能」

職業条件は、必ずしも正社員であることが条件設定されているわけではありません。
アルバイト・パート、さらには派遣社員や契約社員でも申し込みは可能となっており、非正規社員であったとしても審査を落とされる理由にはなりません。

確かに正規雇用であるほうが、審査を通過できる可能性は高くなります。
しかし、非正規であったとしても前述したように、「安定した収入」が確認できれば問題ないのです。
安定した収入があれば一定の返済能力が認められるので、ダイレクトワンとしても貸し出しに不安を覚えることはありません。

申し込み条件から審査難易度を探るまとめ

上記の情報だけを見ると、ダイレクトワンの審査は甘いように思えてしまうかもしれませんが、ダイレクトワンは審査を慎重に行います。
実はダイレクトワンの審査は1回だけではなく、2段階制を採用しているのです。

よって借り入れをするためには、2回の審査を両方とも突破しなければなりません。ですのでダイレクトワンの審査は、決して甘くはないのです。

意外！ダイレクトワンの審査は2段階制

審査は2段階制です。
下記に、大まかな申し込みから借り入れまでの流れを掲載します。

それでは2つの審査の内容について詳しく解説します。

仮審査

仮審査については「スコアリング審査」が実施されます。
スコアリング審査とは、個人情報などを元に申し込み者の属性（勤務先・勤続情報・住居状況・年収・年齢など）を点数化していきます。
その点数が一定以上であると審査通過、一定以下であると審査落ちとなります。

まず申し込みを行う際に、個人情報や勤務先の情報などをダイレクトワン側に伝えることになります。その情報がスコアリング審査の対象となるわけです。

さらに、スコアリング審査にはもう一つ審査基準として大事なものがあります。
それは個人信用情報のチェックです。
これまでのクレジットカードやローンの利用情報、現在の借入情報などもチェックして判断されます。

ちなみにダイレクトワンの仮審査は最短即日で終わります。
単純な点数化なので、それほど時間はかかりません。
要は、必要書類を求められた時点で仮審査は突破したことになるのです。

本審査

本審査は必要書類を提出したあとに実施されます。
本審査に関しては、申込時に提供された情報と必要書類の情報に誤りがないかを確認されるものとなっているのです。

ですから、提供した情報と誤りがなければ基本的には審査通過となります。

本審査では、「他人になりすましていないか」「嘘の情報を提供して審査を切り抜けようとしていないか」といったものを確認しているわけです。

ダイレクトワンの審査に通る理由4つ！

その1｜信用情報に問題がない

信用情報で重要となるのが現在の借入情報です。
クレジットカードやカードローンを利用していることに関しては特に問題ではありません。
注意しなければならなのは「滞納」です。

「滞納中」になっていると「返済能力がない」と判断されてしまうため審査には100％通りません。

もう一つ、審査落ちの条件となってしまうのが「金融事故」です。
金融事故には下記のようなものがあります。

いわゆる債務整理と呼ばれているものですが、債務整理情報は借り入れをした際、計画通りに返済ができなかったことを示しています。
つまり、弁護士や司法書士などの専門家が貸金業者の間に入り、借金を減額したりゼロにしてもらう為の手段となります。

貸金業者としては、「貸し倒れ」は絶対に避けたいと考えています。
ビジネスでお金を貸しているわけで、仮に貸し倒れてしまえば損失を被ってしまうことになるので、貸し倒れが発生する確率を少しでも下げるため、個人信用情報をチェックするのです。
よって、個人信用情報の債務整理に関する掲載は確実にアウトとなるわけです。

またクレジットカードやカードローンの強制退会情報がないことも必須です。
長期滞納をすると、カード会社やローン会社は借り入れ側に利用停止処分を下し、退会処分を実行します。
そういった経験がないことも必須となってきます。

その2｜他社借入額と借入件数が少ない

まずダイレクトワンは消費者金融であることを理解しなければなりません。
消費者金融は総量規制の対象となるため、年収の3分の1を超える借り入れができません。
ですので、すでに高額の借り入れがある方の利用は難しくなります。

借入件数も少なければ少ないほど良く、理想は件数ゼロが望ましいですが、もし件数が増えてしまう場合は「3件程度」にしておきましょう。
3件を超えてしまうと、審査を突破する確率が著しく下がり返済能力が低いと判断されてしまいます。
借入件数が4、5件あると審査が通りづらい、もしくはほぼ通らないと考えてよいでしょう。

ですので、借入件数が少なければ少ないほど「返済能力がある」と判断されるわけです。

その3｜借入希望額が適切である（なるべく少額申し込みを行う）

自身の収入から適切な借入額を算定しておきましょう。
適切な借入額の算定には、月々の返済額が大きく関わってきます。
借入額によって月々の返済額は決まってきますので、月々の返済可能額から適切な借入額が計算できるのです。

月々30,000円程度の返済ができるのであれば、30,000円の月々の返済で対応できる借入額を希望しましょう。

ちなみに、審査難易度は希望借入額に比例します。
希望借入額が低ければ審査難易度は低くなりますし、希望借入額が高くなれば審査難易度も高くなるのです。

その4｜安定した収入

月々一定の収入が安定して入ってくることが重要です。
例えば正規社員であれば、月々の収入は一定です。30万円であれば、毎月ほぼ30万円が収入として入ってくることになります。

もう一つ安定した収入に大きく関わるのが、「勤続年数」です。
勤続年数が長ければ長いほど業者からは信用されますので、同じ会社で勤め続けてくれるという信頼が、貸金業者側に生まれるわけです。

正規職員であり勤続年数が長ければ、ダイレクトワンの審査はかなり有利になります。

ダイレクトワンの審査に落ちる理由5つ！

その1｜収入が不安定である

返済能力が低いと判断されると、審査の通過は絶望的です。
返済能力に深く関わってくるのが収入です。

収入の安定性には以下のものが関わってきます。

たとえば会社の規模ですが、中小企業となると収入が不安定と判断されやすくなります。
大企業に比べて倒産しやすく、利用者が無職になる可能性があると考えられてしまうからです。

また、業種や職種にも注意しましょう。
例えば公務員ですが、公務員はまず倒産することはありませんので高く評価されています。
その一方、水商売になると状況は変わってきます。
水商売の方は基本的に勤続年数が短いものが多く、収入が不安定と判断されるので、審査は厳しくなってしまうのです。

その2｜複数の借り入れに同時申し込みしている

複数の業者に借り入れの申し込みを行っている場合には、「お金に困っている」といった印象を与えてしまうことになります。
それはもちろん、審査落ちの対象になってしまいます。

仮に複数に申し込みを行っている方を審査で通してしまえば、その方は多重債務者になる確率が高いです。
よって複数の業者に返済をしなければならなくなり、それはダイレクトワンとしてはリスクが高く、審査落ちの理由となってしまうのです。

ちなみに、他社への申し込みに関しても個人信用情報は確認されます。
決して隠し通せるものではありません。

その3｜すでに高額の借り入れを行っている

総量規制の制限には届いていなかったとしても、年収の3分の1近くの借り入れを行っている方は、審査突破が極めて難しいです。
確実に審査を突破したいのであれば、なるべく年収の3分の1まで余裕のある状態にしておかなければなりません。

理想を言えば借入額が「0」であるほうが望ましいです。
ダイレクトワンとしても、多重債務者にお金を貸すことにはなりたくないのです。

その4｜虚偽の申し込みをしている

虚偽情報による申し込みは、必要書類の提出時に発覚することになるので絶対にやめましょう。

確かに、ブラック状態になっている方では審査を受けても落ちることが分かっています。
そのことから、中には「嘘をついてでも審査を通過したい」という方も出てきてしまうのです。

しかし本人確認書類を提出した際に、他人になりすましていることがバレてしまいます。
仮に収入に嘘をついていたとしても、収入証明書類の提出で嘘が発覚してしまうのです。

嘘をついても何も良いことはありませんので、真面目に、そして正直に審査を受けるようにしましょう。

その5｜金融事故を起こした経験がある

債務整理をした経験がある場合には、ダイレクトワンの審査に落ちてしまいます。
ダイレクトワンは審査時に必ず個人信用情報を確認するため、その中に債務整理情報が書かれていれば間違いなく審査に落ちます。

ただし、10年も20年も前の債務整理に関しては問題ありません。
債務整理情報は5年から10年程度で時効を迎えるので、その時がくれば個人信用情報から削除されることになります。
よって債務情報が削除されれば、ダイレクトワンを利用できる可能性が出てくるわけです。

ダイレクトワン審査で必要な書類とは？

ダイレクトワンの審査では、必ず書類を提出しなければなりません。
しかし人それぞれ、状況によっては提出しなければならない書類は異なっています。
ここから先はそれぞれのケースごとに、どのような書類が必要になるのかを明らかにします。

借入希望額が50万円以下のケース

「身分証明書のみ」

借入希望額が50万円以下であれば、年収を証明する必要はありません。
よって、身分証明書のみの提出でOKとされています。

身分証明書に関しては、基本となるのが「運転免許証」です。
運転免許証が提出できない場合には、パスポートまたは健康保険証を提出します。
この際、どちらを用意するにしても住民票を加えて提出しなければなりません。

借入希望額が50万円超のケース

「身分証明書」
「収入証明書類」

借入希望額が50万円超になると、総量規制が関わってきます。
業者としても、しっかりと確認しなければならない為、身分証明書と共に収入証明書類の提出が必要になってきます。

身分証明書に関しては「借入希望額が50万円以下のケース」と同様です。運転免許証などで対応することになります。

収入証明書類に関しては、いくつかの書類の中から1点の提出をしなければなりません。

注意しなければならないのが、給与明細書の提出です。
給与明細書に関しては複数月分の提出が求められ、さらにボーナスがある方は賞与明細書も提出すること（ボーナスが無い方は不要）になりますので準備しておきましょう。

他社借入額と希望額の合計が100万円超のケース

「身分証明書」
「収入証明書類」

「借入希望額が50万円超のケース」と必要になる書類は全く一緒です。

要はダイレクトワンで10万円や20万円などの少額の借り入れしか検討していなかったとしても、収入証明書類の提出が求められるわけです。

総量規制は1社ごとに対応するわけではありません。
消費者金融や信販業者全体に関わってくる規制ですので、他社借入額とダイレクトワンの希望額を合わせ、100万円を超えてしまう場合には収入証明書を用意しなければなりません。

ダイレクトワンの審査に関する口コミ

審査を通過した人の口コミ

審査に落ちた人の口コミ

ダイレクトワンは闇金なのか？

安全な貸金業者である

ダイレクトワンは、一般的な消費者金融業者であり闇金ではありません。
ダイレクトワンの運営会社は「ダイレクトワン株式会社」です。

さらに注目してほしいのが、あのスルガ銀行のグループ会社であるという部分です。銀行カードローンではありませんが、スルガ銀行の連結子会社なので闇金であるわけがありません。

しっかりと法律を守った、安心安全なサービスを提供しています。
もちろん利息の上限を定めた利息制限法も守っています。

ダイレクトワンが闇金ではない理由

ダイレクトワンは、金融庁にしっかりと登録されています。
金融庁のホームページの「登録貸金業者情報検索入力ページ」の「商号・名称」のところに「ダイレクトワン」と入力してみましょう。

入力して検索すると、検索結果ページに「ダイレクトワン」の情報が出てきます。代表者氏名や郵便番号、住所、電話番号も確認できます。

その検索結果ページで、さらに注目してほしいのが登録番号です。
ダイレクトワンの登録番号は「東海財務局長(12) 第00027号」となってます。

非常に重要なのが（）内にある数字です。
これは更新回数を指しており、登録すると（）内の数字は「1」になります。
更新されているということは、金融庁によって認められた業者ということになります。
そして、ダイレクトワンはすでに11回も更新されていることが分かります。
よって、11回も更新できている貸金業者が闇金であるはずがありません。

ダイレクトワンの増額審査申し込み方法と増額するコツ

増額の申し込み方法2つ

ダイレクトワンの増額申し込みについては、以上の2つのうちから選択することになります。
ただしスルガ銀行の窓口では、ダイレクトワン自体の取扱いがありません。
また、増額審査も受け付けていないので注意しましょう。

増額審査については、本当に利用者本人であるのかの確認が必要になるため、必ず本人確認が実施されます。

増額審査に申し込みを行うとダイレクトワンにて審査が実施され、審査については契約時と似通っており、個人信用情報などもチェックされます。
また在籍確認が行われることもあり、審査結果については電話にて伝えられます。

しかし、必ずしも増額されるとは限らないので、その点は理解した上で申し込みを行いましょう。

増額審査を突破するコツ

重要になってくるのが「初回の申し込み時の借入状況よりも、状況が悪化していない」ということです。
要は返済能力が維持できている、または高まっているということでなければ増額は難しくなるのです。

よって、初回申し込み時よりも借入件数を減らす事ができていたり、借入額が少なくなっていれば、増額審査に通る可能性は高まるでしょう。

また、ダイレクトワン自体での取引実績も重要です。
定期的に借り入れが行われており、その上で予定通りに返済をしていなければなりません。
ですので返済に遅れた経験がある方は、かなり厳しい状況になってしまいます。

ダイレクトワンとしては、返済能力が極めて重要なのです。
返済に遅れた経験があるということは、「計画的な借り入れができない人」といったレッテルを貼られてしまったとしても仕方ありません。

更にもう一点、ダイレクトワンでの取引実績がほとんどない方は、増額審査に通過するのは難しいです。
取引実績がないということは、ダイレクトワンとしては判断材料がないという事になってしまいます。
当落の判断が出しにくい時は、基本的に審査落ちの結果となるので注意が必要です。

ちなみにダイレクトワンの利用実績の期間ですが、少くても6ヶ月程度は必要です。あまりに短期間で増額を申し込んでも取り合ってもらえませんので、ある程度時間が経ってから申し込むようにしましょう。

増額してもらえなかった場合の対処法

まずは実績を積みましょう。
借り入れを行い、毎月しっかり返済していく事が大切です。
それだけで利用実績は積み重なっていきます。

どうしてもすぐに借り入れしたい場合には、ダイレクトワンにこだわる必要はありません。
クレジットカードのキャッシング枠や、他のカードローンを利用するなども検討してみましょう。

まとめ

ダイレクトワンの審査に通る理由

などがあります。
全てに当てはまる方は高く評価されることになるので、ダイレクトワンを利用できる確率が高くなります。

ダイレクトワンの審査に落ちる理由

などがあります。
1件でも当てはまってしまうと、一気に審査落ちの確率が高くなるので注意してください。

特に審査落ち対策として注意したいのが、個人信用情報です。
個人信用情報に関しては様々な記載があり、金融事故（債務整理）については特に注目されてしまいます。
金融事故を起こすと、ほぼ借り入れができなくなるので注意しましょう。

しかし永久に借り入れができないわけではありません。金融事故には時効があり、5年から10年で掲載が解除されます。
また自身の個人信用情報が気になるのであれば、個人信用情報機関に情報の開示を求めましょう。

確認の際に費用が発生しますが、どのようなことが書かれているかを把握できるので、過去の債務整理情報が残っているかも確認できるのです。

カードローンを利用する際は、上手に利用し悩みを解消しつつ、しっかりと返済していくようにしましょう。

※記載されている内容は2024年9月現在のものです。