結婚式の費用が払えない時は、以下4つの解決策で対応できます。

• 両親に相談する
• クレジットカードを利用する
• ブライダルローンを利用する
• 銀行や消費者金融のカードローンを利用する

キャンセル料は結婚式までの日数で変化します。算出した金額では160万円請求されることも。最悪の場合には満額請求されるので早急な対応が必要です。

この記事はこんな人にオススメ！

結婚式の費用相場｜自己負担額140万円払えないと危ないかも

これから結婚式を迎える人にとって気になるのは、「どれくらいの費用がかかるのか」ということではないでしょうか。結婚式にかかる費用の相場は地域によっても違いがあります。以下は地域ごとの結婚式費用の相場です。

全国	357.5万円
東京都	357.5万円
神奈川県	374.4万円
千葉県	370.9万円
埼玉県	364.5万円
北海道	194.6万円
青森・秋田・岩手	335.6万円
宮城・山形	354.3万円
福島	395.9万円
茨城・栃木・群馬	379.9万円
新潟	353.2万円
長野・山梨	373.8万円
富山・石川・福井	342.3万円
静岡	376.2万円
東海	357.0万円
関西	348.8万円
岡山・広島・山口・鳥取・島根	349.1万円
四国	361.1万円
九州	377.6万円

表からわかるとおり、結婚式の費用は全国平均で357.5万円かかります。結婚式の費用はご祝儀でまかなえる部分もありますが、結婚式後に新婚旅行に行く人もいるでしょう。

そのことを考慮すると、やはり相応の預貯金が必要であり、準備はかなり大変になることが予想できます。

こういった数字を見ると払えなくなる人がいても不思議ではありません。

自己負担はどれくらいになるのか

結婚式の平均相場を見てみましたが、自己負担はどの程度になるのでしょうか。費用別に大まかな自己負担額は以下です。

費用	ご祝儀	自己負担額
250万円	150万円	110万円
300万円	181万円	119万円
350万円	211万円	139万円
400万円	241万円	159万円
450万円	271万円	179万円
500万円	301万円	199万円

これを見ると、結婚式の費用が上がれば自己負担額も総じて上がっていくことがわかりますが、全体の平均としてはおおよそ140万円です。一生に一度のこととはいえ、これぐらいの金額を結婚式までに貯めておく必要があります。

結婚式の費用を払うタイミング｜2週間前に払えないとNG！

結婚式の式場が決まると、その時点で5～10万円を申込金として結婚式場に払います。そして残りの結婚式費用を後に払うことになります。支払うタイミングは以下3パターンです。

当日払いや後払いであればご祝儀をあてにして支払うことも考えられますが、一般的には結婚式場もリスクを考えて前払いになっていることが多く、式の1～2週間前までには支払わなければいけません。

つまり、多くの場合にはご祝儀をあてにして支払うことができないということです。預貯金だけでは結婚式の費用がまかなえない場合には、当日払いや後払いができる結婚式場を選ぶと良いでしょう。

しかし、気に入った結婚式場が前払いにしか対応していないこともあります。その場合には、以下の方法で解決ができます。

結婚式の費用が払えない場合の解決策4選

結婚式の費用を安く抑える努力をしてみても、資金がどうしても足りないということもあります。結婚式費用が払えない場合には以下の解決策を参考にしてください。

それぞれ詳しくみていきましょう。

【1】両親に相談をする

まずは両親に相談してみましょう。可愛い我が子の結婚式を無事に挙げさせるためであれば、両親に相談することで結婚祝いとして支援してくれるかもしれません。また、「多くの支援はできないが一時的に貸すことはできる」という場合もあります。

結婚式費用に関する贈与税

平成27年4月に施行された税制優遇制度により、結婚や子育てのためであれば1,000万円までは贈与税がかからないようになりました。このうち、結婚式の費用に関しては300万円まで贈与することができます。

こういった制度の後押しもあるため、親に頼れるのであれば相談することで解決する可能性は高くなります。

【2】クレジットカードの枠を特別に増額してもらう

クレジットカードで支払いをすれば、翌月か、翌々月の決済日になるためご祝儀をもらってからの支払いが可能になります。「ご祝儀をもらっても払えない」という場合でも、分割払いであれば金利はかかりますが、払っていくことができるかもしれません。

結婚式の費用は数百万円になるので、クレジットカードのポイントを貯めることもできます（業者によってはNG）。

注意しなければいけないのは、クレジットカードの限度額を上げておかなければ決済ができないということです。結婚式の費用であることを伝えると一時的に限度額をあげてくれることがあります。

楽天カードであれば、依頼してから2ヶ月の間は増枠期間として設定しています。支払日から2週間までとするクレジットカード会社もあるため、事前確認をしておくと安心です。

【3】ブライダルローンを利用する

銀行や信販会社が提供するブライダルローンを利用できれば、結婚式費用の全額をまかなうことができます。ブライダルローンは結婚資金に限って利用できるローンのため、金利は年1.8～8%程度と低金利で借りられます。

結婚式場によっては提携するブライダルローンがあり、結婚式の相談と同時に費用面について相談することも可能です。提携するローンの場合は、金融機関から結婚式場に直接費用を支払ってくれます。

しかし、ブライダルローンはカードローンと比べて利用額が大きくなるため審査が厳しめです。安定した収入はもちろん、年収の低さや勤続年数の短さは審査に大きな影響を及ぼします。審査に時間がかかるため、ブライダルローンを使う場合には余裕を持って申し込みをしましょう。

【4】銀行カードローンや消費者金融を利用する

ブライダルローンと比べれば金利は高めですが、消費者金融や銀行カードローンを利用することで、結婚式費用の不足分を補えます。

審査はブライダルローンよりも厳しくないため、審査通過を気にしている人には最もおすすめの方法です。ご祝儀が入り、すぐにそれを返済に充てれば利息を抑えられるでしょう。

金利面で選ぶなら消費者金融よりも銀行カードローンのほうが金利が低いです。おすすめは楽天銀行スーパーローンで、別記事「楽天銀行スーパーローンの審査から融資までの流れを徹底解説」にて詳しく解説をしています。

結婚式の費用がどうしても払えない！キャンセル料金の注意点

どうしても結婚式費用を工面できない場合にはキャンセルするしかありません。基本的にはキャンセル料が発生し、その金額は結婚式の何日前かによって変動します。

キャンセル料は一般的に「見積額の○%」で、その割合が結婚式までの日数で変化します。式場によって異なりますが、以下の表がその一例です。

結婚式までの日数	キャンセル料
結婚式の179～150日前まで	申込金の全額＋実費
149日～90日前(約3ヶ月前)まで	見積金額の20％＋実費
79日～60日前(約2ヶ月前)まで	見積金額の30％＋実費
59日～30日前(約1ヶ月前)まで	見積金額の40％＋実費
29日～10日前まで	見積金額の45％＋実費＋外注解約料(司会など)
9日～前日まで	見積金額の45％＋実費＋外注解約料(司会など)＋納品済み物品代金
結婚式当日	見積金額の100%

上記に当てはめると、例えば全国平均の357.5万円で100日前にキャンセルしたとしても71.5万円＋実費のキャンセル料がかかります。もしも2週間前にキャンセルすれば約160万円＋実費＋外注解約料をキャンセル料として払わなければいけません。

上記は一般的な例ですが、なかにはお金が払えないとわかり、1年前にキャンセルをしたにも関わらず、キャンセル料として100万円を請求されたというケースもあります。

このことを踏まえ、キャンセル料の規定は式場によって違うのであらかじめ確認しておきましょう。キャンセル料はかなり高額になるため、できる限りしないことをおすすめします。

キャンセル料金は分割払いにできる？

結婚式場によって対応は変わりますが、分割による支払いはできないケースが多いです。払えない場合には、フリーローンやカードローンなどを利用して支払っているという人が大勢います。

しかし、キャンセル料を払わなくてもいいケースがあるのです。

延期をするだけではキャンセル料金がかからない？

病気や出産などで予定した日に挙式できない、ということもあるでしょう。「同じ式場で延期をしたい」ということもあるでしょうが、その場合でもキャンセル料がかかってしまうのでしょうか。

これも結婚式場によって対応は違ってきますが、多くの場合は式の予定の1ヶ月前までに延期を伝えればキャンセル料が発生しない傾向にあります。しかし、招待状などの印刷物の実費分は支払う必要があります。

1ヶ月以内の延期であればキャンセル料がかかる可能性があり、数日前などであれば外注解約料なども当然かかってきます。延期がわかった時点ですぐに伝えるようにしましょう。

クーリングオフは適用できない

結婚式は自身で出向いて契約を行っているためクーリングオフは適用できません。お金についても、お互いにしっかりと話し合ったうえで準備を進めるようにしましょう。

結婚式の費用を安く抑える方法

結婚式の費用が払えない、足りない場合には結婚式費用の総額を抑えることを考えましょう。

それぞれどのようにして費用を抑えるのか詳しくみていきます。

結婚式の時期をずらすことで費用を抑える

結婚式は同じ内容であっても時期や六曜によって費用が大きく異なります。例えば真夏や真冬は結婚式の時期としてあまり人気がなく、料金設定は低めです。梅雨の時期も人気薄となり安くなります。

大安は縁起がいいことから選ぶ人が多いので大安以外を選ぶことで安く抑えられます。特に仏滅であれば式場によっては割引をしていることもあるので、気にならないのであれば検討してみましょう。

時間帯は夕方、休日よりも平日に行うほうが結婚式費用を抑えることができます。

親族を多く呼ぶことでご祝儀を増やす

平均的なご祝儀の相場は友人や会社の同僚であれば3万円ですが、親族の場合は5万円です。「友人をたくさん呼びたい」という気持ちはあると思いますが、親族を多めに呼ぶことでご祝儀と費用のバランスが取りやすくなります。

レンタルを活用する

一度しか使わないものについて、購入するのではなくレンタルするほうが安いです。

結婚式場でレンタルすれば割高になることが多く、別のところでレンタルして費用を抑えるのもひとつの方法です。ただし、持ち込みの場合には持ち込み料がかかることもあるため、式場に確認しておきましょう。持ち込み料を払っても、式場以外でレンタルするほうがお得なケースもあります。

引き出物や引き菓子は持ち込み料がかかる場合が多く、式場で用意しても費用は変わらない、むしろ費用が高くついた、ということも珍しくありません。

映像制作を知人に依頼する

結婚式の費用として外すことができない上に高額なのが、結婚式当日の動画撮影や写真撮影です。例えば動画撮影であれば平均で17.6万円かかり、写真撮影はアルバムなどを含めれば15～20万円程度かかります。

動画や写真の撮影を任せられる友人がいればゲストとして招待し、撮影してもらうことで安く抑えることができます。ただし、外部カメラマンとして持ち込み料がかかる場合があるので、ゲストとして招待するほうがいいでしょう。

当日流す映像などは自分で制作すればお金はかかりませんし、映像制作が得意な友人がいれば相場より安い費用でお願いすることもできます。

まとめ｜結婚式費用が払えなくても対処法はある！

人生に一度きりとはいえ、結婚式の費用は全国平均で357.5万円がかかり、自己負担額の平均は140万円です。結婚式の費用は前払いが多く、それまでに多額のお金を貯めなければいけません。

「費用があまりに高額で払えない」という理由でキャンセルをしたいと思っても、キャンセルをする時期によっては高額なキャンセル料がかかってしまいます。キャンセルをするのであれば費用を安く抑えたり、費用をまかなう方法を考えたほうがいいでしょう。

紹介した解決策・対処法は、下記のとおりです。

【結婚式の費用が払えない場合の解決策4選】

【結婚式の費用を安く抑える方法】

結婚式の費用は高額で用意するのが大変ですが、なんとか挙式して幸せになる人たちが大勢います。諦めずに頑張ってください。

※記載されている内容は2024年9月現在のものです。