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妊娠中なのにお金がない!出産・育児費用に対する不安の解消方法

更新日:

公開日:2021.2.2

  • hatena

子どもを授かったのは本当にうれしいけれども、出産や育児などにかかるお金のことを考えるととても不安……。

妊娠中はさまざまな不安を感じやすくなります。なかでもお金に関する不安やストレスを抱える人が目立つのは、出産や育児にはお金がかかるのに、その時期に仕事をセーブせざるを得ないからでしょう。

しかし、妊娠中に大きな不安やストレスを抱えたまま過ごすのはよくありません
この記事では、お金に関する不安の軽減に役立つ情報を分かりやすく解説していきます。妊娠中の人はぜひ参考にしてください。

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妊娠中はさまざまな不安がつきまといがち

妊娠をすると女性の体には大きな変化が起こります。
つらいつわりがようやく治まったと思ったらどんどん体形も変化していくので、戸惑う人も多いです。さらに、妊娠中はホルモンバランスも急激に変化するため、いろいろなことが不安に感じられます

妊娠中はこんなことが不安だった、という意見を紹介します。

出産に対する不安

初めて出産をする妊婦さんのほとんどは、出産の痛みに耐えられるのか不安を覚えるといいます。
出産の痛みは今までに経験したことがないほどといわれるので、不安になるのは当然でしょう。

出産の痛みは確かに激しいものですが、時間の経過とともにいつしか忘れてしまう人が多いです。無事に子どもが生まれた感動や幸福感が、痛みを忘れさせてくれるのかもしれません。

実際のお産では病院のスタッフがずっと付き添って、痛みを和らげられるよう誘導してくれます。世の中の母親もみんな出産の痛みを乗り越えられたのですから、あなただってきっと大丈夫です。

出産に関しては、子どもが無事元気に生まれてきてくれるか不安、という声も多く聞かれます。これも誰もが抱える不安で、高齢出産の場合には特に気になる問題です。

子どもが元気に生まれてきてくれるか不安になるということは、母親になる自覚がしっかり出てきていることの証明だといえます。子どもの力を信じて、できるだけゆったりとした気持ちで妊娠生活を送ってください。

お腹の中の子どもに障害がないかどうしても不安なら、「新型出生前診断」を受けるという選択があることも知っておくといいでしょう。

育児に対する不安

子どもが健康に生まれてきてくれたとしても、きちんと育児ができるのかという不安もあります。

育児は、つらい、イヤになったといってやめられるものではありません。

  • 夫が仕事で忙しい
  • 実家が遠く離れている

などで育児のサポートを受けられる環境にないと、自分一人だけで子育てできるかどうか心配になってしまいます。

しかし、最初から育児を完璧にできる人はいません。夫や家族のサポートを受けるのが難しければ、子どもがいる友人やママサークルなどに頼ってアドバイスをもらいましょう
とにかく一人で抱え込まず、サポートし合える仲間を見つけることが大切です。

妊娠中に夫が浮気してしまわないか不安

妊娠中は体調がなかなか安定しません。妊娠初期には多くの妊婦につわり症状があり、妊娠中期あたりからは体形がどんどん変化してとても疲れやすくなります。

体調の変化についていくのが精一杯で、夫婦間のコミュニケーションが減ってしまった人も多いのではないでしょうか?そうした状態が続くうちに、夫が浮気をしてしまうのではないかと不安になるのです。

女性は妊娠中から自分の身をもって母親になることを自覚できます。ところが、男性は妊娠を経験しないので、子どもに対面するまで父親になるのだという自覚を持ちにくいです。
そのあたりのギャップが大きいと、妻の妊娠中に夫が浮気をしてしまう可能性があります。

まずは、妊娠中だからこそ夫婦間でしっかりコミュニケーションをとるように努めましょう。相手を気遣う会話や軽いスキンシップがあるだけでも、夫はあなたの愛情をキャッチしてくれるはずです。
妊娠中から一緒にベビー講習を受けたりベビー用品を買いに行ったりして、夫が父親としての自覚を持てるようにしてみるのも浮気防止には効果的です。

妊娠中だけどお金がなくて不安

出産や夫の浮気に対する不安は、ある意味一過性の不安だといえます。育児に対する不安も、子どもが意思表示できるようになれば自然に解消されていくはずです。

ですが、妊娠中で出産を控えているのにお金がなくて不安という場合はどうすればいいいのでしょうか?

妊娠検診時や出産時はもちろんのこと、子どもを育てて一人前の教育を受けさせるためにはどうしてもお金が必要です。そこで、お金がなくて不安という人にぜひ知っておいてもらいたい情報を集めてみました。

妊娠は病気ではないので健康保険は適用されない

妊娠や出産は病気ではありません。原則として健康保険は適用されないので、お金がないと、病院にかかるのさえも不安です。
妊娠中の検診や出産の費用は、一体いくらくらいかかるのでしょうか?

標準的な妊婦検診の回数は14回とされています。

期間(検診回数) 受診間隔
妊娠初期~23週(計4回) 4週間に1回
妊娠24~35週(計6回) 2週間に1回
妊娠36週以降(計4回) 1週間に1回

この14回の妊婦検診にかかるお金は、総額で10万円程度です

出産にかかるお金は入院する病院や分娩方法などによって異なり、だいたい40万~70万円程度かかります。

妊娠から出産までトータルで考えると50万~80万円程度、多い人なら100万円程度かかることもあります。これが全額自己負担になるので、お金がないと不安になるでしょう。

子ども一人育てるのにかかるお金はいくらくらい?

妊娠から出産までには50万~100万円程度のお金が必要ですが、子どもが無事に生まれたらそれで終わりではありません。子どもを育てるのにもお金がかかるからです。

特に、教育にかかるお金は大きいです。小学校から大学まで全て公立の学校に通っても1,000万円程度、幼稚園・保育園から大学まで全て私立に通わせれば、3,000万~4,000万円ものお金がかかるといわれています。

そう聞くと、妊娠中の今現在生活していくのが精一杯なのに、出産しても大丈夫なのだろうかと不安になってしまいます。

妊娠する前から充分に貯蓄をしておかないと出産は難しいでしょうか?妊娠中にお金がなくて不安な状況では、責任をもって子育てできないのでしょうか?

お金がなくても大丈夫!妊娠・出産に関する公的制度

妊娠検診や出産には大きな支出が伴いますし、子どもを育てるのにも大変な費用がかかります。

しかし、日本は妊娠や出産・育児をサポートする公的制度が充実しているので、お金がないからといって不安を抱える必要はありません
公的制度をフル活用すれば、資金面でどうにもならなくなってしまうことはないでしょう。

妊娠・出産に関連する公的制度にはどのようなものがあるか、見ていきます。

妊娠した人全員がもらえるお金

妊娠した人全員が利用できる公的制度には、次のようなものがあります。

  • 妊婦検診費用の助成
  • 出産育児一時金
  • 児童手当

妊婦検診費用の助成

妊婦検診は14回受けるのが一般的で、総額で10万円程度のお金がかかります。ただし、自治体の妊婦検診費用の助成を受ければ、検診費用の何割かを負担してもらえます。
自治体によって妊婦検診費用の助成額は異なりますが、助成の全国平均額は10万5,000円程度なので、妊婦検診にかかるお金の大部分をカバーできそうです

妊婦健康診査受診票に記載された項目に関しては、全額助成してくれる自治体もあります。妊婦検診の助成だけではなく、出産時にお祝い金を支給してくれる自治体もあります。

妊婦検診にかかる費用が心配なら、妊婦検診費でどのくらい助成してもらえるのか前もって役所の窓口に問い合わせをしておくとよいでしょう。
役所で母子健康手帳をもらうと、一緒に妊婦健康診断補助券が配布されるので、妊婦健診の際には忘れずに持参してください。

出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険に加入していれば一律42万円支給されます。出産費用の平均額は40万~70万円程度なので、費用の安い病院を選べば出産にかかるお金の不安もなくなります。

以前は、退院時に出産費用全額を支払ってから出産育児一時金の申請を行うのが一般的でした。
現在は、直接病院に出産育児一時金が支払われる「直接支払制度」を採用している病院の方が多くなっています。事前に出産費用全額を準備する必要がないので、お金がなくて不安な人でも安心して出産できるのです。

出産育児一時金の支給額よりも出産費用の方が高い場合は、42万円を超えた分を病院に支払えばOKです。
出産費用が42万円以下で済んだ場合には、申請すれば差額分を受け取れるので覚えておきましょう。

ただし、病院によっては直接支払制度を導入していなかったり、出産前に一時金の支払いを求められたりすることもあります。
そのような病院で出産する場合は、「出産費貸付制度」を利用してください。出産育児一時金が支給されるまでの間、出産育児一時金の支給額の8割までの金額を無利子で借りられます。

児童手当

妊娠中や出産時だけでなく、子どもが生まれた後に利用できる公的制度もあります。それが児童手当です。
児童手当は申請をした翌月から支給されるので、出生届を提出するときに一緒に手続きを済ませておくといいでしょう

児童手当の支給額は以下の通りです。

支給対象 金額(一人当たり月額)
0歳~3歳未満 一律1万5,000円
3歳~小学校終了前 1万円(第3子以降は1万5,000円)
中学生 一律1万円

所得制限限度額以上(960万円~)の世帯には、上記金額ではなく、特例給付として月額一律5,000円が支給されます。

中学卒業まで児童手当を貯め続ければ総額200万円近くにもなります。子どもを育てるに当たって、特に負担が大きいのが教育費です。
お金がなくて子どもの教育費を捻出できるか不安なら、進学資金として貯めておいたり、積み立てに充てておいたりすのがおすすめです。

医療費の助成

全ての自治体では、子どもが安心して医療を受けられるように医療費の助成を行っています。

【国が定めている医療費の自己負担割合】
未就学児 2割負担
小学生以上 3割負担

助成額は自治体によって大きく異なりますが、基本的に免疫力の弱い未就学児は全ての自治体で自己負担分が無料です
小学生以上の子どもに関しては、一定の金額を負担したり、所得制限を設けたりする自治体もあれば、高校卒業まで自己負担ゼロで済む自治体もあります。

お金の心配をせずに子どもに医療を受けさせることができるので、医療費の助成は非常にありがたい制度だといえるでしょう。

妊娠・出産後も働き続ける予定ならこんなお金も

これまで仕事をしていて産後は職場復帰する予定でいるのなら、さらに

  • 出産手当金
  • 育児休業給付金

などが支給されます。

ただし、月収などによってもらえる金額は異なるため注意が必要です。

出産手当金

出産で休職すると、通常その間は給料をもらえません。出産前後の生活をサポートする目的で勤務先の健康保険から支給されるのが、出産手当金です。

産前42日間から産後56日間、12ヶ月間の標準報酬月額の平均額を30日で割った金額の3分の2が支給されます

月収が20万円くらいの人なら、トータルでおよそ40万円以上の給付を受けられる計算です。

育児休業給付金

育休で休職して給料がもらえない間、雇用保険から会社経由で支給されるのが育児休業給付金です。

少々複雑ですが、育児休業給付金をもらう条件は以下の通りです。

  • 育児休業を取得して1歳未満の子どもを育てている
  • 育児休業を取得する前の2年間に12ヶ月以上雇用保険に加入している
  • 育休を取る前の2年間、1ヶ月に11日以上勤務した月が12ヶ月以上ある
  • 育休の1ヶ月ごとに休業開始前に受け取っていた給料の8割以上の支払いがない
  • 育休中に就業している日数が1ヶ月につき10日以下である

正社員で働いていたなら、たいていは育児休業給付金の支給要件に該当していると思います。
月収20万円くらいの人が予定通り1年で復職するケースだと、およそ総額120万円程度のお金が支給されるでしょう。

育休中にお金がないと困っている人は、こちらの記事を参考にしてください。

傷病手当金

傷病手当金は病気やけがで仕事を休んだときに利用できる制度なので、基本的には妊娠・出産時には使えません。

ただし、重度のつわりや切迫流産・切迫早産など、医師からの指導があって仕事を休んだ場合は傷病手当金の申請対象となります

産休中で出産手当金が支給されている、有給休暇を取得しているといったケースでは、そちらが優先されるので注意が必要です。

出産後に働くことを考えている場合、保育園の利用を検討している人も多くいらっしゃることでしょう。中には「パートで働いても保育料でほとんどが消えてしまう」と嘆く人も大勢います。
そんな高額な保育料への対処法を下記ページにまとめましたので、ぜひ参考にしてください。
>>> 保育料が高すぎて払えない時の対処法

シングルマザーでお金がなくても心配なし

シングルで子どもを産むと決めたけれども、お金がなくてきちんと育てていけるか不安な人もいるでしょう。
ひとり親世帯には、別の支援策があるので安心してください。

児童扶養手当

児童扶養手当は、離婚や未婚によるひとり親世帯の生活と児童の育成を支援するための制度です。

  • 18歳到達後、最初の3月31日を迎えていない児童
  • 20歳未満で一定の障害の状態にある児童

を養育している場合に支給されます。

児童扶養手当の支給額は以下の通りです。

対象児童 全額支給 一部支給
1人目 4万3,160円 4万3,150~1万180円
2人目 1万190円 1万180~6,110円
3人目以降(1人につき) 6,110円 6,100~3,060円

※令和2年4月以降の金額

養育している児童の人数や所得によって支給される金額は異なります。
子どもが高校卒業を迎えるまで手当てが支給されるので、お金がないシングルマザーにとって大きな支えとなるはずです。

児童育成手当

児童育成手当は、ひとり親世帯の子どもの福祉を守るために自治体が行っている制度で、18歳になってから最初に3月31日を迎えるまで支給されます。

支給額は月額1万3,500円です。各自治体によって受給要件が異なるので、詳細は役所の窓口に問い合わせをしてみてください。

他にも、以下のようなさまざまな自治体独自の支援制度が設けられています。

  • 住宅手当
  • 医療費助成制度
  • 国民健康保険料の減免
  • 上下水道料金の割引
  • 保育料の減免
  • 公共交通機関の割引制度

シングルマザーでお金がなくても、公的なサポートを活用できると分かっただけで、不安は大幅に軽減できるでしょう。

お金に対する不安の解消方法、妊娠中からできること

妊娠や出産でこれまで通りにお金を使えなくなると、お金に対する不安が次々に押し寄せてきます。そのような不安な気持ちはどう解消すればいいでしょうか?

妊娠・出産・育児に必要なお金について夫婦でよく話し合う

妊娠中の女性は、特にお金に対する不安を抱えてしまいがちです。それは、子どもが生まれてくるまでの女性と男性の役割の違いが大きく関係しているからだと考えられます。

妊娠をすると体や心に大きな変化が訪れる女性は、かなり早い段階から子どもが生まれてくることを実感します。自分自身に何の変化も起こらない男性は、実際に子どもと対面するまでは親としての自覚を持ちにくいのです。

女性は男性よりも一足早く子どもが生まれてくることをリアルに実感しているため、お金に対する不安まで一足早く抱え込んでしまいます

そうしたお金の不安を解消するには夫の協力が不可欠です。今後必要になるお金については、妊娠中から夫婦でよく話し合っておきましょう。

毎月の家計を明らかにして、これからしばらくは夫の収入だけで家族3人が生活していかなければならないと理解してもらうだけでも、不安は和らぎます。

育児に使える予算を決めておく

妊娠中から出産・育児に使える予算を決めておくと、お金に対する不安を軽減できます

マタニティーウエアやベビー用品などは、全てそろえるとかなりお金がかかります。
見ているとあれもこれも欲しくなってしまいますが、ほんの数回しか利用しないものも多いです。そうしたものはレンタルや中古・おさがりを活用して、出費はできるだけ予算の範囲で済ませましょう。

インターネット上には、賢く節約しながら出産や育児をしている人のブログも数多くあります。どのようにしてお金の不安を克服したか、いろいろ参考にしてください。

子どもが大きくなれば母親も働ける

ライフプランをある程度立てておくことで、お金の不安はかなり解消されます。一生の間には支出が増える時期とそうでない時期があるので、プランを立てる際にはその点を意識することです。

妊娠中から出産後は「支出が増える時期」なので、これまでと同じように貯金できなくなる可能性がありますが、そういう時期なのだと割り切りましょう
お金がないからと母親が毎日不安な気持ちで過ごしていては、子どもにもよくありません。子どもが大きくなったら母親も外に働きに出られるので、その時にしっかり貯めればいいのです。

それでも不安なら、

  • 在宅でできる仕事をはじめてみる
  • 不用品を処分して換金する

など、負担のかからない範囲で何か始めてみてもいいでしょう。

それでもどうしてもお金が足りない場合は⋯⋯

本当にお金が足りなくて困っているのなら、勇気を出して親や兄弟に相談してみてください。
お金の不安を相談できるのは家族だからこそです。身内に子どもが生まれるのはおめでたいことなので、喜んでサポートしてくれるのではないでしょうか。

しかし、親兄弟も経済的に余裕がない、妊娠・出産に反対されているといった事情で親兄弟にお金の相談をできないこともあるでしょう。

そのような場合は、以下のようなもので一時的にお金を用立てることも検討してみましょう。

  • クレジットカードのキャッシング
  • カードローン

キャッシングやカードローンは、利息が高いので、他にお金を用立てる方法がない場合の最終手段だと考えてください。

まとめ

妊娠中はホルモンバランスの影響もあり、いろいろなことに不安を覚えがちです。お金がないと不安が募りますが、公的制度を活用すれば意外と何とかなります。

不安や心配ごとが多いと、お腹の子どもの健康にも影響してしまいます。気が晴れないときは、外出したり趣味に打ち込んだりしてリフレッシュしましょう。

どうしても不安なときは、身近な人でも公的機関などでも構わないので相談してみてください。一人で不安を抱え込まないようにして、前向きに過ごすことが大切です。

※記載されている内容は2021年9月現在のものです。

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