「お金がない上に妊娠中で困っている」

お金に不安を抱いているという妊婦は多く、その上仕事ができない状態なので困り果てている人もいます。ここでは妊婦が利用できる公的制度や、お金に関する不安要素を取り除くための情報を紹介しています。

無駄な支出はなるべく抑えるだけでも手残りが大きく変わりますので、この記事を参考に実践してみてください。

この記事はこんな人にオススメ！

妊娠はうれしさと同時に不安も伴うもの

妊娠は多くの場合とてもうれしいものですが、それと同時に出産、妊娠初期のつわり、流産、母になること、など不安を感じている人も多いでしょう。

そのなかでも生きていく上で必要不可欠な「金銭面」を不安視している人は多くいます。

妊娠中のお金に対する不安は大きい

現実的に出産直前まで働き続けることは難しく、多くの女性は産休を取得したり、退職したりして収入源をなくすことになります。ではどのような思いで妊娠中の女性は仕事を辞めようと決意し、その後収入への不安を抱えるのでしょうか。

出産や妊娠をした女性が仕事を辞める原因は、主に以下の3つです。

このような思いから仕事を辞め、収入源をなくすことへの不安がだんだんと大きくなっていくのでしょう。

以下の表は、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの調査結果で、15.7%の妊娠中の女性が「経済的に不安がある」と答えていることが分かります。赤字部分に注目してください。

妊娠中に感じた不安や負担
特になし	15.5%
自分の体のトラブル	34.7%
育児方法に自信が持てない	9.3%
上の子の世話	20.7%
妊娠・出産・育児による体の疲れ	34.1%
十分な睡眠がとれない	20.5%
自分の時間がない	8.2%
家事が思うようにできない	22.5%
生活リズムの作り方が分からない	3.6%
孤独だと感じる	6.2%
経済的な不安がある	15.7%
職場・仕事関係	22.2%
その他	2.3%
無回答	13.1%

自身の収入がなくなるということは、貯金から生活費を成り立たせたり、パートナーである男性の収入に頼る形になるケースが多いです。しかし、それはそれで下記のような問題が浮上してくる場合もあります。

親になる自覚がないパートナーにイライラ

女性は妊娠・出産に関しては当事者ですが、男性は「パートナーが妊娠しても実感を抱きにくい」傾向にあります。また、女性に比べるとライフイベントによって退職したり収入が減ることも少ないので、妊娠によって収入がなくなった女性の不安について無頓着な男性も多いのです。

これから母になる女性としては「妊娠を機に節約したい」「生活スタイルを変えたい」と思っていても、男性側が協力してくれない場合もあります。パートナーの協力が得られない状況だと、大きなストレスを抱えてしまうことになりかねません。

「人一人が生きていくだけでもお金がかかるのにもかかわらず、これからさらにもう一人を養っていかなければならない」

このような思いからイライラしてしまい、夜も眠れない女性もいます。

お金への不安で体調を崩してしまうことも

妊娠中はホルモンバランスが激変します。ただでさえ不安やストレスを感じやすい時期であり、中でもお金に対する不安は相当なものです。場合によってはそのストレスが胎児へ悪影響を及ぼしてしまうこともあります。

ストレス過多になってしまうと、不眠症や体の免疫力が落ちてしまうなどの不調が現れます。中でも気を付けなければいけないことが「早産」です。

現代では、ストレスが早産させるリスクを高めるという研究結果もあるほどで、さらには妊娠中の母がストレスを感じると胎児にまで悪影響を及ぼす（うつ、ADHD：注意欠陥過活動性障害、神経質な性格になりやすいなど）こともあります。

このことを踏まえ、パートナーの協力はとても重要なことですが、妊娠中はストレスを抱え過ぎないように注意することが大切です。常に、とは言いませんが心を落ち着かせてリラックスできる環境を整えたり、たまには友人と会ってストレスを発散することも時には必要です。

妊娠中でお金がない……どの支出を削ればいい？

妊娠中にお金がない場合、働いて収入を増やすことは現実的に厳しいです。そのため、収入を増やすよりも、まずは支出を減らしましょう。

ただし大事なことは支出を減らすことに「とらわれ過ぎないこと」です。度が過ぎた節約は生活にひずみを生じさせます。

「少し高額でも子供の身の回りの物にはこだわりたい」

「妊娠中でも美容には気を遣いたい」

このように、人によってお金をかけたいポイントはさまざまです。パートナーの意向によって削れない支出もあるかもしれません。

下で挙げていく減らせそうな支出項目は、あくまで一例なのでパートナーと相談しながら検討にしてほしいと思いますが、「ここだけは譲れない！」というポイントを明確にした上で相談をするとパートナーにも伝わりやすく、意見を尊重してくれるかもしれません。以下項目の

について、それぞれ考察していきましょう。

ベビー用品

生まれてくる赤ちゃんのために衣類や肌着といったベビー用品を選ぶのが楽しみ、という女性もいるかもしれません。ただし多くの場合、ベビー用品は使う時期が限られていることに注意してください。

例えば、新生児用のベビー服は数ヶ月でサイズが合わなくなってしまいます。そのため最低限の物をそろえて必要に応じて買い足す方が無駄になりにくく、家の保管スペースの節約にもつながります。

通信費

現代社会ではほぼ生活必需品になっているスマホをはじめ、ネット回線やポケットWi-Fiといった通信費を見直すいい機会でしょう。契約内容を見直して不要なものを削ったり、格安スマホなどのより安い契約やキャリアに乗り換えることで費用を減らすことができます。

また、乗り換えキャンペーンの時期に契約ができれば「最大○○万円キャッシュバック」などの特典をもらえる場合もあるため、タイミングを逃さないようにすることがポイントです。

月々の固定費

家庭によってさまざまですが、毎月固定で出ていくお金を見直せば減らせる支出があるかもしれません。

例えば、雑誌の定期購読や化粧品の定期購入をしている場合には、不要なものを解約すれば苦労してやりくりしなくとも簡単に支出を減らすことができます。

また、固定費の中で大きな割合を占めるのが家賃です。

「妊娠をきっかけに住み心地のいい家へ移りたい……」という気持ちがあっても、安易に引っ越しをすると家賃が上がって生活がより苦しくなってしまうこともあるので、パートナーとしっかり相談をして検討しましょう。

その際には引っ越し代金やかかる労力なども考えるとなおいいでしょう。

妊娠中でお金がなくてもこれだけは削っちゃダメ！

お金がないからといって必要な支出まで削ってしまうと、母体や胎児に悪影響を及ぼしてしまうこともあります。これから生まれてくる家族のためにも、体や健康に関わる出費は必要経費と考えることが無難です。以下3つが削ってはいけない支出です。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

食費

数ある毎月の支出項目の中で、ある程度の大きな割合を占める食費は節約の対象として考えやすいです。もちろん、これまで嗜好（しこう）品に使っていた分を見直したり、栄養面を考えながら安い食材を選ぶことで食費を減らすことは問題ありません。

しかし「金額だけを見て食事の量を減らす」「安いからと同じものばかり食べる」といった方法をとると、母体の健康を損なう恐れがあります。ひいては胎児の生育にも悪影響を及ぼすので食費はきちんと確保し、栄養価の高い食事ができるようにしましょう。

どうしても食費を抑えたいという場合は、献立に「旬の野菜」を取り入れるようにしてください。旬の野菜や果物には栄養価が豊富に詰まっている上に安く購入できるため、コストパフォーマンスは抜群です。

医療費

妊娠すると、定期的に病院で妊婦検診を受けることになります。胎児や母体の健康をチェックする場であることは当然として、出産に関する不安や疑問を解消する場でもあります。

お金がない場合に利用できる制度や窓口を紹介してもらえたりと、体に関すること以外でも力になってもらえるので、必ず検診を受けるようにしましょう。

また、妊娠中は何かと心身のバランスが崩れ、体の不調を感じることも増えがちです。節約のために健康を害しては元も子もないので、調子が悪いときは我慢せず病院へ行き、医師に診てもらうようにしてください。

保険

昔に比べて確率は下がったとはいえ、現代でも妊娠・出産によって命を落とす人や後遺症が残る人はいます。また、異常分娩などで入院が必要になった場合は別途費用が発生するので、万が一のときのために保険に加入しておくことをお勧めします。

妊娠してからの加入では一部の保障が受けられないこともあるため、妊娠、妊活を考え出した時に加入しておくのがベストなタイミングです。

妊娠中は公的制度を活用しよう

妊娠中・出産に当たっては国や自治体からの助成があり、妊婦の負担はかなり減っています。数万円程度の負担で出産することも可能なので、お金がなくても心配し過ぎないようにしてください。

妊婦健診は補助が出る

妊娠は病気ではないため、妊婦健診は健康保険を利用できず、全額実費で受診することになります。しかし、妊婦健診にかかる費用の一部は市区町村が負担してくれるので安心してください。

自治体によって金額や補助対象の検査項目が変わってくるため、住んでいる自治体に確認しておく必要があります。

一例として、東京都新宿区では「妊婦健康診査受診票14回分」の他に、「妊婦超音波検査受診票3回分」「妊婦子宮頸がん検診受診票1回分」の助成があります（2019年7月現在）。このように妊婦の負担を減らすことに注力している自治体もあるため、確認をしておいて損はありません。

出産育児一時金で出産費用をまかなう

出産費用の補助として、赤ちゃん一人につき42万円が支給されます。健康保険（国民健康保険含む）に加入している妊婦なら誰でも対象になるので、妊婦全員が受け取ることができます。

平均的な出産費用はおよそ50万円程度のため、実質的な負担は差額の約8万円です。ただし、産院によって出産費用は違ってくるので、どのくらい費用がかかるかは事前に問い合わせをしておくようにしましょう。

一時的にカードローンを利用する

子どもが生まれる前に、肌着、調乳用品、おむつ、などのアイテムをそろえておかなければいけません。一つ一つの価格は安いかもしれませんが、ちりも積もれば山となります。

現金がない場合に、クレジットカードを持っているなら問題ありませんが、一時的にカードローンを使うのもいいでしょう。その際には「手元にカードが届くまでの期間」に注意してください。

購入を急いでる場合には、簡単に導入できるスマホ決済や即日融資のカードローンがお勧めです。大手消費者金融では初回契約に限り30日間の無利息サービスはあるものの、金利はおよそ18.0％と高めなので、長期的な利用には十分に気を付けてください。

まとめ｜出産費用については心配し過ぎないでも大丈夫！

妊娠中はさまざまなことに不安を抱き、その中でもお金への不安はなかなか拭えないものです。しかし、支出を減らしたり（節約）、公的制度を利用することで金銭面、精神面の負担を軽くすることができます。

どうしてもお金が必要という場合にはカードローンの利用がお勧めですが、長期的に利用する場合にはよく注意し、借り入れや返済の計画を立てるようにしましょう。

節約の他にも、収入を増やす方法が知りたい人は「今からできる手軽な金策を紹介！節約・稼ぎ方と禁物事項のまとめ」で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

※記載されている内容は2020年11月現在のものです。