バイク購入の前に！必要な書類や税金や任意保険などの維持費はどのくらい？

颯爽と道路を愛機で疾走するライダーの姿に憧れて

「自分もいつかはバイクを購入したい！

そう思う方はたくさんいるはずです。

バイク購入には車体購入費の他に、

などといった「維持費」を頭に入れておくことも大切です。

そこで今回は、バイクを購入したいと考えているユーザーに向けて、

・必要書類にはどんなものがあるのか。

・バイクを維持していくためにかかる、おおよその費用など

について徹底解説します。

バイクローンの審査や金利については「バイクローンの組み方」のページをご参考下さい。

バイク購入時に準備すべき書類とは

バイクを購入する時は、自動車購入と同じような書類等を事前に準備する必要があります。
とはいえ、バイクにもいろいろな種類があります。

排気量によって若干必要となるものが変わり、ここでは

の２つに分けて、解説をしていきます。

排気量125cc以下（原付及び小型二輪）のバイク購入時に必要なもの

原動機付き自転車や小型二輪は比較的安価に購入できる為、通勤・通学・近場への買い物など「日常の足がわり」として、非常に重宝されています。

そして、購入する際に必要な物は、

さえあればすぐにでも購入し、利用することができます。
改めて役所などで発行してもらわなければならない物もありません。

また、前述したように125cc以下のバイクは、車体価格がリーズナブルなものも多く、現金やクレジットカードでの購入をする場合が多くなります。
ローンを組んで購入する場合では、ローン申込書の記入に併せて、

が必要になります。

排気量126cc以上（自動二輪及び大型二輪）のバイクを購入する場合

一方、原付や小型二輪に比べ、軽自動車を上回るスピードが出る車体も多い自動二輪や大型バイクの場合。

前項で紹介した必要書類等の他、

「住民票」

が必要になります。

理由は、125cc以下のバイクの場合、購入・使用者が住民登録している市町村役場でナンバーが交付されます。
それに対し126cc以上のバイクは、担当地区の陸運局からナンバーが交付され、その際必ず住民票の提出を求められるからです。

バイク購入後にかかる主な維持費まとめ

上記した必要書類等を揃えて首尾よくバイクを購入できても、その維持をしていくには、

といった、

一定の「維持費」

が必要となってきます。

そしてこの維持費につきましても、購入したバイクの排気量によって大きく変わってきます。
ここからは上記した各種維持費がどのように排気量で変わっていくのか、また最後にタイプ別維持費合計の概算をまとめ解説していきます。

なお、全てのバイクに必要不可欠なヘルメットや、中・大型バイクを安全に運転するためのライダージャケットやグローブの購入費用、さらにガソリン代や消耗品費などといった日常的にかかるコストは除外して、話を進めていきたいと思います。

加入しないと法律違反！自賠責保険料

まず、原付・大型バイク関係なく、公道上を走行する以上必ず加入しなければならない自賠責保険料を表にしましたので、下記をご覧ください。

【125cc以下の原付・小型バイク】

【126～250cc以下のバイク】

【251cc超のバイク】

※いずれも2017年4月1日現在

自動車同様、バイクも排気量が大きくなれば、そのパワーが増すため事故のリスクが高まります。
普通に考えると自賠責保険料が高くなりそうです。

しかし、上表を良くご覧ください。
250cc以下のバイクの自賠責保険料の方が、それを超えるバイクの保険料より高い設定になっています。

これは、原付及び250cc以下のバイクは「車検」を受ける必要がないために車体の安全管理が行き届かないことによる、事故発生リスクが高くなってしまうことを保険料算出時に考慮されているからです。

併せて、251ccを超える大型バイクは自賠責保険に加入していないと車検に通せません。
よって、現在公道上を走っている車体はすべて自賠責に加入していることになります。

しかし、250cc以下のバイクはそもそも車検が必要ありません。
その為、場合によっては自賠責保険への加入をうっかり忘れて加入していない状態で公道を走ってしまっているケースもあります。
自賠責保険未加入状態での走行は、事故発生の有無や故意・不可抗力に関わらず、発覚し検挙された場合、

「1年以下の懲役または50万円以下の罰金」

という、重い刑事罰が科されることがあります。

そのため、250㏄以下のバイクを購入する場合は購入時に必ず加入するのはもちろん、

乗り続けているうちに自賠責保険が切れて「未加入」の状態になっていないか、定期的にチェックをするよう心がけましょう。

毎年発生する税金

続いて必要となってくるのが税金です。
バイクにかかる税金はその排気量によって、「重量税」と「自動車税」の2つが存在します。

まず重量税について。
125cc以下の原付・小型バイクは非課税ですので、維持費として考える必要はありません。

一方、126～250ccまでのバイクの場合。
125cc以下のバイク同様、車検を受ける必要はないものの、年5,900円の重量税が課税されます。

また、251cc以上のバイクで車検を受けなければならないケースでは、以下の表のように登録後の経過年数によっ

て区分されているので、確認をしておいてください。

※新車購入時の初回車検では年額の3年分、継続車検では2年分の納付が必要。

自動車税についてまとめると、

1. 90cc以下の原付…年2,000円
2. 91～125cc以下の原付…年2,400円
3. 126～250ccまでのバイク…年3,600円
4. 251cc以上のバイク…年6,000円

このようになっており、毎年4月1日時点での所有者に納税の義務が生じます。

なお、3番までの排気量の場合は仮に自動車税を納付をしていなくても車検が無いので、一応そのまま乗り続けることはできます。

しかし廃車をするときや売却するときに、未納分を納付をしないと名義変更等ができません。
納税通知書が届いたら、忘れず早めに納付をするようにしましょう。

強制ではないが加入すべき任意保険

近年、事故による被害者への補償金額が高額化しているため、

「自動車の場合は任意保険にしっかり加入している！」

という方も増えています。

しかしバイク、特に小さい原付スクーターの場合、任意保険は必要ないと勘違いをしているユーザーも多く見られます。

原付であれ大型バイクであれ、場合によっては歩行者などの交通弱者を死に至らしめる凶器になってしまうこともあるため、任意保険への加入はしておくべきです。

ただ任意保険加入には費用もかかるので上手に節約をするべきです。

まず125cc以下の原付の場合は、運転者自身もしくは同居している家族の誰かに自動車保険加入者がいるかを確認しましょう。

もし自動車の任意保険加入がされている場合、商品によってはオプションとして、

「ファミリーバイク特約（保険会社によって名称が変わるので要確認）」

をセットできる場合があります。
これを利用すれば

年間6,000～7,000円程度の保険料で、原付の任意保険をカバーすることができます。

一方、原付でも自身や同居家族に一切自動車保険加入者がいない場合や、前述したファミリーバイク特約の適用範囲外である126cc以上のバイクの場合では、新規契約でバイク保険に加入する必要があります。

バイクの任意保険料も、自賠責保険同様排気量によって変わり、

辺りが、その相場となっています。

なお、今回の保険料相場については、

【契約条件等】

【補償内容】

を条件に、複数通販型自動車保険の見積もりした平均値を算出、提示しています。

また、251ccを超えるバイクの場合。
それ以下のバイクと異なり、車両価格が高額であるため車両保険への加入が必要のケースも出てきますが、

150万円（免責5万円）ほどの車両保険をセットすると、2万5千～3万円ほど年間保険料がアップ

します。

さらに、大型バイクはパワーがありスピードが出るため高い運転技術も必要ですが、万が一事故と遭遇した場合、ドライバー自身のケガも重症になる場合も増えてきます。

それに備えて人身傷害保険のセットも視野に入れるべきですが、その場合も年間保険料は大きく上昇してきます。

排気量別維持費概算まとめ

ここでは上記で解説してきたバイク維持費を、排気量ごとに分かりやすくするために一覧表にしてみました。

なお、いずれの場合も2年間バイクを所持し、比較的リーズナブルな任意保険を見つけることができたと想定して

算出しています。
購入後のコスト管理参考としてご活用ください。

※1…登録後経過年数は、新車登録から12年以内に設定。
※2…125cc以下の任意保険料は、ファミリーバイク特約を適応できたものとして算出。

ご覧いただけると一目瞭然ですが、126cc以上のバイクの維持費がグンと上昇してします。
大半を占めているのが、その高い任意保険料であり大きく家計に響いてきます。

自動車の任意保険もそうですが、バイクの任意保険料も保険会社によって、かなりその額に開きがあります。
店舗を持つ代理店型保険会社より、通常通販型とも呼ばれるダイレクト保険の方がリーズナブルな保険料設定になっています。

そんなダイレクト型バイク保険会社には、

一括で見積り依頼ができて保険料を比較できるサイトが複数存在します。

そちらを利用して少しでも年間保険料の節約を試み、維持費を下げるよう心がけると良いでしょう。

※記載されている内容は2024年4月現在のものです。