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妊娠検査の費用は?保険適用?任意検査の種類や確定申告について

更新日:

公開日:2018.7.9

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妊娠から出産まで、費用はどれくらいかかる?

最近妊娠が発覚して、喜んでいるという人もいるのではないでしょうか。
自分やパートナーに新しい命が宿るというのは大変おめでたいことですが、現実問題として今後かかってくる費用についても具体的に知りたいという人も多いはずです。

妊娠から出産までには、およそ10ヶ月程度の期間がありますが、その間にかかってくる大きな費用が妊娠検査の費用だといえるでしょう。
そこで今回は、妊娠検査の費用はどれくらいかかるのか、また保険適用なのか、任意検査の種類や確定申告について詳しく説明していきます。

妊娠初期から出産までに病院で色々な検査を行う

妊娠から出産までの間には、定期検診を受ける病院にて色々な検査を行うことになります。
毎回検診のたびに行う検査もあれば、1回のみという検査もあるでしょう。
一般的に妊娠から出産までに病院で行うおもな検査には、以下のようなものがあります。

  • 尿検査
  • 体重、血圧測定
  • 超音波検査
  • 血液検査
  • 子宮がんスクリーニング検査

尿検査

妊娠初期から妊娠後期まで、毎回妊婦健診で行われる検査の1つが尿検査です。
検診に行くと一番最初に採尿を求められることも多くなっています。
妊娠が判明していない状態では、尿に含まれる数値によって妊娠しているかどうかを確認します。
そしてそれ以降の検査では、肝臓の状態などを調べるために尿検査を行います。

体重・血圧測定

体重、血圧測定は初診の時には行われないことも多くなっていますが、2回目以降では毎回行われることの多い検査です。
毎回の血圧測定と体重測定は、妊娠高血圧症候群の早期発見のために行われています。
また急激な体重増加は、難産にも繋がってしまうため、予防のために記録をつけて管理していきます。

超音波検査

超音波検査も妊婦健診では毎回行われる検査となっています。
推定体重や羊水量、胎盤の位置、赤ちゃんの胎動などを確認していく検査です。
また先天的な形態異常などを早期発見するためにも行われています。

血液検査

妊娠初期・妊娠中期・妊娠後期の3回行われることが多いのが、血液検査です。
初期の検査では、お母さんの血液型を調べたりします。
また、毎回の血液検査では貧血が起きていないか、血糖値が高くないかなどが検査されるでしょう。

さらにはHIVや梅毒などの検査に用いられることもあります。

子宮がんスクリーニング検査

妊娠初期に行われる子宮頸がんの早期発見のための検査です。
ヘラやブラシなどの検査機器を用いて子宮頸管の粘膜をこすって細胞を採取する検査です。

病院(産婦人科)での検査は保険適用?

妊娠初期では4週に1回、妊娠中期では2週に1回、妊娠後期では毎週のように行われる妊婦検診ですが、保険は適用されるのでしょうか。

実は、検診を受ける病院やクリニックによって保険が適用されるかどうかは変わります。
一概には言えませんが、一般的には分娩を受け付けていないような個人病院などの場合には保険が適用になります。
逆に、検診から分娩までが一通りできる病院などでは保険が適用されない場合もあるのです。

そのため前項目の検査が保険適用になるのかどうかについても、通院する病院ごとに異なります。
またそれぞれ詳細にどれくらいの費用が異なるのかも、「およそ〇〇円」と断言することができません。

>診察代は1回の検診で数千円〜多くても1万円前後</spanとなることがほとんどですが、これも病院によって異なるでしょう。
また初診時には初診代がかかりますので、通常の検診よりも2000〜3000円ほど上乗せになる場合が多いようです。

これも病院によってかなり価格が異なります。
「個人病院だから保険適用、それ以外は保険適用外」というのが絶対ではないので、診察に行く前に電話などで確認しておくと良いでしょう。

染色体検査など任意の検査費用について

妊婦健診では、通常の検査の他にも任意の検査が行われる場合があります。

ここでは、おもな任意検査の内容とおおよその費用についても見ていきましょう。

母体血胎児染色体検査

妊婦健診の任意検査の中でも比較的新しい検査となっているのが、母体血退治染色体検査(NIPT)です。

NIPTは、母親の血液検査の結果によって赤ちゃんの特定の染色体疾患を調べることができるという検査になっています。
NIPTは感度99%と非常に精度の高い染色体疾患を調べられる検査です。

費用は病院によっても異なりますが、およそ20万円前後の費用がかかるところが多くなっています。

羊水検査(絨毛検査)

染色体異常や遺伝子疾患などを調べるために行われる検査です。
経腹法と経腟法のいずれかの方法によって絨毛を採取します。
費用は病院によっても異なりますが、5万円〜15万円前後が相場となっているようです。

母体血清マーカーテス

NIPTや羊水検査よりも精度は落ちるものの、赤ちゃんの染色体異常を確率として知ることができるのが母体血清マーカーテストです。

母親の血液を採取して、血液中のタンパク質濃度によって染色体異常の確率を調査します。
万が一染色体異常の可能性が高くなれば羊水検査などで精密検査を行なっていくことになるでしょう。
費用は1〜2万円程度のところが多くなっています。

胎児ドック(胎児スクリーニング検査)

胎児ドッグとは、通常の妊婦健診よりも精密にお腹の中の赤ちゃんの状態を調べる検査のことを指します。
先に述べた検査同様に染色体異常などを調べたり、エコーを用いて発育異常や形態異常まで調べることができるでしょう。

費用は胎児ドッグを行う数週や病院によっても異なりますが、2万円〜15万円前後のところが多いようです。

総合病院と個人病院で設備や費用は違うの?

妊娠が発覚した時に通院する病院選びに迷っている方も多いでしょう。
妊婦健診の検査内容に関して紹介した通り、病院によっても設備や費用が大きく異なります。

費用を安く抑えたいからといって、費用の安い病院選びをしても、妊娠中に何かしらの問題が起きれば設備が充実した病院の方が安くなる可能性も十分にあるのです。
費用は病院によっても大きく異なりますが、ここでは総合病院と個人病院を大まかに分けてメリット・デメリットを見ていきましょう。

総合病院と個人病院!メリット・デメリットまとめ

一般的な総合病院と個人病院のメリット・デメリットは以下の通りです。

●総合病院

メリット デメリット
・問題が発生した場合の対応がスムーズ
・個人病院に比べて費用が安いことが多い
・相部屋になることが多く、ママ友を作りやすい
・病院食が美味しくないところが多い
・相部屋の場合シャワー、トイレが共同。プライベートが守られにくい
・平日の午前中のみなど診察時間が短いところが多い

●個人病院

メリット デメリット
・部屋が個室で豪華なところが多い
・シャワートイレなども自分専用
・入院中のエステサービスや病院食が豪華などの特典が多い
・問題が発生すれば総合病院への搬送が必要になる
・総合病院に比べて費用が高い

費用はどっちの方が安く節約できる?

総合病院・個人病院それぞれにメリット・デメリットはあるものの、一般的に安く節約できるのは総合病院だと言われています。
では具体的に、費用がどれくらいかかるものなのかを総合病院と個人病院を別々に見ていきましょう。

総合病院の費用

基本的に手術の必要などがなく、出産できる場合にかかる費用はおよそ35万円〜50万円前後のところが多くなっています。
そのため出産育児金として支給される42万円以内で、費用が収まってしまうというところも多くなっているようです。

ただし、「愛育病院」、「山王病院」、「聖路加国際病院」などのように総合病院でも100万円以上の出産費用がかかる病院も例外的に存在します。
また通常は42万円で費用が収まるような病院でも、帝王切開などの手術が必要になったり、個室を選ぶことによって費用が追加される場合もあるでしょう。

個人病院の費用

個人病院は総合病院に比べて、全体的に妊婦さん1人に対するケアが充実している分費用が高めの設定になっています。
おおよそ40万円〜100万円前後のところが多くなっており、地域によっても費用の高低差が見受けられるようです。

妊娠・出産費用を確定申告で取り戻すことも可能

毎年1回行われる確定申告時に、妊娠・出産費用を申告することで、「医療費控除」として妊娠出産費用を一部取り戻すことが可能です。
基本的には、2〜3月に行われる確定申告時に病院の領収書と共に医療費を申告するだけですが、診察や治療によって医療費控除の対象になるものとならないものがあります。

医療費控除の対象になるもの、ならないもの

それでは実際に、医療費控除の対象になるものとならないものを一覧で見ていきましょう。

【医療費控除の対象になるもの】

  • 妊婦健診費用(自治体の補助券分以外)
  • 入院や通院のための交通費(公共交通機関利用のみ)
  • 陣痛時のタクシー代
  • 病院で出た食事代
  • 分娩費用(帝王切開も)

【異常が見つかった場合のみ医療費控除の対象になるもの】

  • クアトロテスト
  • 羊水検査・新出生前診断
  • 胎児ドック
  • 歯の健診(虫歯などの治療の場合のみ)

【対象にならないもの(里帰り費用や病院の個室費用(差額ベッド代)など)】

  • 里帰り費用
  • 個室費用
  • 差額ベッド代
  • インフルエンザ予防接種
  • 入院・通院のためのガソリン代・駐車場代
  • 診断書作成料
  • 母親学級受講料など
  • 市販のビタミン剤・サプリメント
  • 入院のための洗面具などの購入費用

※記載されている内容は2019年4月現在のものです。

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