幅広い世代から支持を集める後払い決済サービス、Paidy（ペイディ）。

「信用情報が良好ではないためクレジットカードが作れないけど分割払いしたい」
「クレジットカードは必要ないけど手軽にローンを組みたい」
このような状況が追い風となり、2021年12月時点でのアカウント数は約710万ともいわれています。

このことからも、Paidyは信用情報に自信がない人でも利用しやすいことが分かるでしょう。結論を言えば、債務整理をした、いわゆるブラックリストの方でも、利用できる可能性が十分にあります。

しかし、後払い決済サービス業者だからといって審査が格段緩いわけではなく、信用情報の登録は行われるということを覚えておきましょう。

Paidyを利用すると信用情報は残る？登録される？

Paidyの信用情報について理解を深める上で大切なことは、下記の3つです。

それを踏まえた上で、信用情報が残るケース・残らないケースを見ていきます。

Paidyの利用で信用情報が残るケース

上記でも分かる通り、信用情報が登録される主なケースとしては「Paidyプラス」「Paidy分割払い」の利用で信用情報機関に情報が登録されます。

特に注意すべきは上記リストの「1.」であり、支払いが滞ってしまうとその他ローンにも悪影響を及ぼすため、注意が必要です。Paidyプラスや分割払いは、ショッピングクレジット、ショッピングローンと思って利用しましょう。

逆に、分割払いの支払いを毎月きちんと行えば、良好な信用情報が登録されるともいえます。

Paidyの利用で信用情報が残らないケース

Paidy公式サイト「ペイディ包括クレジットサービスご利用規約」を見ても、「CIC」という単語は出てきません。つまり、一括後払いでの信用情報照会は行わない可能性が高いといえます。

ブラックリストの方がPaidyを利用する場合、「Paidyプラス」ではなく、「Paidyあと払い」の利用を検討しましょう。

しかし、下記注意点があります。

個人信用情報の評価が悪いと強制退会させられる恐れがある

第１９条（本サービスの退会）

中略

３．会員が以下のいずれかの事由に該当する場合、当社は当該会員の会員資格を喪失させることができるものとし、以後本サービスの利用はできないものとします。ただし、会員資格喪失時点において会員に未払債務が存在する場合には、会員は会員資格喪失後も本規約に従って支払いを行うものとします。また、会員は、会員資格喪失後においても、その決済サービス情報等を利用しまたは利用されたときは当該使用によって生じた一切の債務について支払う義務を負うものとします。
会員が入会時に虚偽の申告をしたことが判明したとき。
会員が本規約に違反したとき。
本規約に基づく債務の支払いを遅滞し、当社から２０日以上の相当な期間を定めてその支払いを書面で催告されたにもかかわらず、その期間内に支払わなかったとき。
個人信用情報機関の情報により、会員の信用状態が著しく悪化し、または悪化のおそれがあると当社が判断したとき。
会員が死亡したときまたは会員の親族等から会員が死亡した旨の連絡があったとき。

引用元：ペイディ包括クレジットサービスご利用規約

上記はPaidy公式の引用文です。太字部分に注目してください。
大まかに言えば、Paidy側が「この人は危ない」と判断すれば、退会させられる恐れがあるので注意しましょう。

• どのタイミングで個人信用情報を照会するのか
• 照会時に連絡はあるのか
• 「信用状態が著しく悪化」「悪化のおそれがある」とは具体的に何なのか　など

これらについては言及されておらず、憶測の域を出ません。よって利用後は期日までの支払いを確実に行い、信用情報に悪影響が出る行動を控えるよう気をつけてください。

Paidyは債務整理中のブラックリストでも使える？分割払いの審査に通る？

Paidyプラス、Paidy分割払いは信用情報による審査があるとはいえ、オンライン上の口コミでは「ブラックリストなのに利用できた」「任意整理中なのに使えた」との声が多数あります。

このことから憶測すると、少額利用であればブラックリストでもPaidyプラス・分割払いは利用できる可能性がある、といえるでしょう。なぜ少額利用なら可能なのか、それは購入商品が高額であればあるほど審査難易度が上がるという金融業界の通説による憶測です。

「Paidyあと払い」であれば、基本的にはブラックリストに入っていても利用することが可能です。

「Paidyの信用情報」に関するよくある質問

※記載されている内容は2024年4月現在のものです。