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結婚式費用が払えない!キャンセル料や費用を抑える方法と解決策4選

更新日:

公開日:2018.4.2

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「結婚式の費用が払えない、どうしよう…」

結婚式の準備を進めていくうえで費用がまかなえず不安を抱いている方は多くいます。人生で一度きりとはいえ、1日で数百万円のお金を使うわけですから不安を抱くことは当然のことかもしれません。

ここではそんな結婚式の費用について詳しく解説をしていきます。記事後半では解決に役立つ4つの方法を紹介していますのでぜひ参考にしていただければと思います。


この記事はこんな人にオススメ!

  • 結婚式の費用が払えず不安を抱いている人
  • 結婚式の準備をしている人
  • 貯金がない状態で結婚式をしたいと考えている人

結婚式費用の相場はどれくらい?

これから結婚式を迎える人にとって気になるのは、どれくらいの費用がかかるのかということではないでしょうか。結婚式にかかる費用の相場は地域によっても違いがあります。以下は地域ごとの結婚式費用の相場です。

全国 357.5万円
東京都 357.5万円
神奈川県 374.4万円
千葉県 370.9万円
埼玉県 364.5万円
北海道 194.6万円
青森・秋田・岩手 335.6万円
宮城・山形 354.3万円
福島 395.9万円
茨城・栃木・群馬 379.9万円
新潟 353.2万円
長野・山梨 373.8万円
富山・石川・福井 342.3万円
静岡 376.2万円
東海 357.0万円
関西 348.8万円
岡山・広島・山口・鳥取・島根 349.1万円
四国 361.1万円
九州 377.6万円

このように結婚式の費用は全国平均で357.5万円かかります。結婚式の費用はご祝儀でまかなえる部分もありますが、結婚式後に新婚旅行に行くことも考慮すればやはり相応の預貯金が必要であり、準備はかなり大変になります。

こういった数字を見ると払えなくなる人がいても不思議ではありません。

自己負担はどれくらいになるのか

結婚式の平均相場を見てみましたが自己負担はどの程度になるのでしょうか。費用別に大まかな自己負担額は以下のようになります。

費用 ご祝儀 自己負担額
250万円 150万円 110万円
300万円 181万円 119万円
350万円 211万円 139万円
400万円 241万円 159万円
450万円 271万円 179万円
500万円 301万円 199万円

これを見ると結婚式の費用が上がれば自己負担額も総じて上がっていくことがわかりますが、全体の平均としてはおおよそ140万円となります。一生に一度のこととはいえ、これだけの金額を結婚式までに貯めておく必要があります。

結婚式費用を払うタイミングは?

結婚式の式場が決まると、その時点で5~10万円を申込金として結婚式場に払います。そして残りの金額を後に払うことになりますが、残りの結婚式費用を支払うタイミングは以下の3パターンです。

  1. 前払い
  2. 当日払い
  3. 後払い

当日払いや後払いであればご祝儀をあてにして払うことも考えられますが、一般的には結婚式場もリスクを考えて前払いになっていることが多く、式の1~2週間前には支払わなくてはなりません。

つまり、多くの場合にはご祝儀をあてにして支払うことができないということになります。預貯金だけでは結婚式の費用がまかなえない場合には当日払いや後払いができる結婚式場を選んだほうがいいかもしれません。

しかし、気に入った結婚式場が前払いにしか対応していないこともあるでしょう。その場合には払えない時の対処法を後述するのでそちらをご覧ください。

結婚式費用がどうしても払えない場合に覚えておきたい!キャンセル料金について

結婚式費用がどうしても払えない場合にはキャンセルするしかありませんが、基本的にはキャンセル料が発生し、その金額は結婚式の何日前かによって変わります。

キャンセル料は一般的に「見積額の○%」で、その割合が結婚式までの日数で変化します。式場によって異なりますが、以下の表がその一例となります。

結婚式までの日数 キャンセル料
結婚式の179~150日前まで 申込金の全額+実費
149日~90日前(約3ヶ月前)まで 見積金額の20%+実費
79日~60日前(約2ヶ月前)まで 見積金額の30%+実費
59日~30日前(約1ヶ月前)まで 見積金額の40%+実費
29日~10日前まで 見積金額の45%+実費+外注解約料(司会など)
9日~前日まで 見積金額の45%+実費+外注解約料(司会など)+納品済み物品代金
結婚式当日 見積金額の100%

上記に当てはめると、例えば全国平均の357.5万円で100日前にキャンセルしたとしても71.5万円+実費のキャンセル料がかかります。もしも2週間前にキャンセルすれば約160万円+実費+外注解約料をキャンセル料として払わなければなりません。

また、上記は一般的な例ですが、なかにはお金が払えないとわかり1年前にキャンセルをしたにも関わらず、キャンセル料として100万円を請求されたというケースもあります。

キャンセル料の規定は式場によって違うのであらかじめ確認しておくことをおすすめします。また、キャンセル料はかなり高額になるため、無駄な支払いをするべきではありません。キャンセルはできる限りしないことをおすすめします。

キャンセル料金は分割払いにできる?

結婚式場によっても対応は変わってきますが、基本的には分割による支払いはできないことが多いです。払えない場合にはカードローンなどを利用して支払っているという人が大勢います。

さらには以下のことを覚えておきましょう。

延期をするだけではキャンセル料金がかからない?

病気や出産などで予定した日に結婚式がどうしてもできない、ということもあるでしょう。その場合は同じ式場で延期をしたいということもあるでしょうが、そういった時にもキャンセル料はかかってしまうのでしょうか。

これも結婚式場によって対応は違ってきますが、多くの場合は式の予定の1ヶ月前までに延期を伝えればキャンセル料が発生しない傾向にあります。しかし、招待状などの印刷物の実費分は支払う必要があります。

また、1ヶ月以内の延期であればキャンセル料がかかる可能性があり、数日前などであれば外注解約料なども当然かかってきます。延期の場合はわかった時点ですぐに伝えるようにしましょう。

クーリングオフは適用できない

結婚式は自身で出向いて契約を行っているためクーリングオフは適用できません。お金についても、お互いにしっかりと話し合ったうえで準備を進めるようにしましょう。

結婚式費用を抑える方法とは

結婚式の費用が払えない、足りない場合には結婚式費用の総額を抑えることを考えましょう。結婚式の費用を抑える方法には以下のようなものがあります。

  • 結婚式の時期をずらす
  • 親族を多く呼ぶ
  • レンタルを活用する
  • 映像作成を知人に依頼する

それぞれどのようにして費用を抑えるのか詳しくみていきましょう。

結婚式の時期をずらすことで費用を抑える

結婚式は同じ内容であっても時期や六曜によって費用が全く異なります。例えば真夏や真冬は結婚式の時期としてあまり人気がなく、料金設定は低めです。梅雨の時期も人気薄となり安くなります。

また、大安は縁起がいいことから選ぶ人が多いので大安以外を選ぶことで安く抑えられます。特に仏滅であれば式場によっては割引をしていることもあるので、気にならないのであれば検討してみましょう。

さらに時間帯は夕方、休日よりも平日に行うほうが結婚式費用を抑えることができます。

親族を多く呼ぶことでご祝儀を増やす

平均的なご祝儀の相場は友人や会社の同僚であれば3万円ですが、親族の場合は5万円です。友人をたくさん呼びたいという気持ちはあると思いますが、親族を多めに呼ぶことでご祝儀と費用のバランスを取りやすくなります。

レンタルを活用する

一度しか使わないものについては購入するのではなくレンタルするほうが安くなります。

結婚式場でレンタルすれば割高になることが多く、別のところでレンタルして費用を抑えるのもひとつの方法です。ただし、持ち込みの場合には持ち込み料がかかることもあるので式場に確認しておきましょう。持ち込み料を払っても、式場以外でレンタルするほうがお得なケースもあります。

また、引き出物や引き菓子は持ち込み料がかかる場合がほとんどであり、式場で用意しても費用はあまり変わらないこともあります。自分で用意したものを使いたいというのでなければ、持ち込み料のほうが高くなってしまう可能性があるのでしっかり比べるようにしましょう。

映像作成を知人に依頼する

結婚式の費用として外すことはできず、多くの費用がかかってしまうのが結婚式当日の動画撮影や写真撮影です。例えば動画撮影であれば平均で17.6万円かかり、写真撮影はアルバムなどを含めれば15万円~20万円ほどかかります。

動画や写真の撮影を任せられる友人がいればゲストとして招待し、友人に撮影してもらうことで安く抑えることができます。ただし、外部カメラマンとして持ち込み料がかかる場合があるので、ゲストとして招待するほうがいいでしょう。

また、当日流す映像などは自分で作成すればお金はかかりませんし、映像制作が得意な友人がいれば相場より安い費用でお願いすることもできます。

結婚式費用が払えない場合の対処法

結婚式の費用を安く抑える努力をしてみても、資金がどうしても足りないということもあります。結婚式費用が払えない場合には以下のような対処法が考えられます。

  • 両親に相談する
  • クレジットカードを利用する
  • ブライダルローンを利用する
  • 銀行や消費者金融のカードローンを利用する

それぞれどのような対処法であるか詳しくみていきましょう。

両親に相談をする

まずは両親に相談してみましょう。可愛い我が子の結婚式を無事に挙げさせるためであれば、両親に相談することで結婚祝いとして支援してくれるかもしれません。また、「多くの支援はできないが一時的に貸すことはできる」という場合もあります。

結婚式費用に関する贈与税

平成27年4月に施行された税制優遇制度により、結婚や子育てのためであれば1,000万円までは贈与税がかからないようになりました。このうち、結婚式の費用に関しては300万円まで贈与することができます。

こういった制度の後押しもあるので、親に頼ることができるのであれば親に相談することで解決する可能性は高くなります。

クレジットカードを利用する

クレジットカードで支払いをすれば支払いは翌月か、決済日によっては翌々月になるのでご祝儀をもらってからの支払いが可能になります。また、ご祝儀をもらっても払えないという場合でも、分割払いであれば金利はかかりますが払っていくことができるかもしれません。

さらに、結婚式の費用は数百万円になるのでクレジットカード会社のポイントを多く貯めることもできます。

注意しなければならない点としては、クレジットカードの限度額を上げておかなければ決済ができないということです。結婚式の費用であることを伝えると一時的に限度額をあげてくれることがあります。

楽天カードであれば、依頼してから2ヶ月の間は増枠期間として設定しています。支払日から2週間までとするクレジットカード会社もあるので、楽天カードはかなり長い期間が設定されています。

ブライダルローンを利用する

銀行や信販会社が提供するブライダルローンを利用できれば、結婚式費用の全額をまかなうことができます。ブライダルローンは結婚資金に限って利用できるローンで、金利は年1.8%~8%程度と低金利で借りられます。

結婚式場によっては提携するブライダルローンがあり、結婚式の相談と同時に費用面について相談することも可能です。また、提携するローンの場合は金融機関から結婚式場に直接費用を振り込んでもらえます。

しかし、ブライダルローンはカードローンと比べて審査が厳しい面があります。安定した収入はもちろん、年収の低さや勤続年数の短さは審査に大きな影響を及ぼします。また、審査に時間がかかるのでブライダルローンを使う場合には余裕を持って申し込みをしましょう。

銀行カードローンや消費者金融を利用する

ブライダルローンと比べれば金利は高めになりますが、銀行や消費者金融のカードローンを利用することで結婚式費用の足りない分を補えます。そして、結婚式を終えご祝儀が入ればそれを返済に回すことができます。

金利面で選ぶなら消費者金融よりも銀行のカードローンのほうが金利が低く設定されています。その中でもおすすめは金利の低い楽天銀行スーパーローンです。

銀行のブライダルローンとカードローンの比較」でも解説しているとおり、借入回数や金利に差があるためご自身の状況や環境に合った借入先を選ぶようにしましょう。

まとめ|結婚式費用が払えなくても対処法はある!

人生に一度きりとはいえ、結婚式の費用は全国平均で357.5万円がかかり、自己負担額の平均は140万円です。結婚式の費用は前払いが多く、それまでに多額のお金を貯めなければなりません

「費用があまりに高額で払えない」という理由でキャンセルをしたいと思っても、キャンセルをする時期によっては高額なキャンセル料がかかってしまいます。キャンセルをするのであれば費用を安く抑えたり、費用をまかなう方法を考えたほうがいいでしょう。

ご紹介した対処法は、下記のとおりです。

結婚式費用を安く抑える方法

  • 結婚式の時期をずらす
  • 親族を多く呼ぶ
  • レンタルを活用する
  • 映像作成を知人に依頼する

結婚式費用が払えない場合の対処法

  • 両親に相談する
  • クレジットカードを利用する
  • ブライダルローンを利用する
  • 銀行や消費者金融のカードローンを利用する

結婚式の費用は高額で用意するのが大変ですが、今回の記事を参考に費用を安く抑えたり、お金を払えない場合の対処法を検討したりすることで結婚式を挙げられるかもしれません。キャンセルはどうしても見通しが立たない時だけにしましょう。

※記載されている内容は2019年9月現在のものです。

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